読む価値
32軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-4
％（営業利益・経常利益・当期純利益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年４月１日～2024年３月31日非連結（個別）日本基準売上高132,651百万円前年比 +3.4%
営業利益23,142百万円前年比 -4.0%
経常利益23,666百万円前年比 -4.0%
純利益（親会社株主帰属）15,986百万円前年比 -4.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益195円88銭
売上高営業利益率17.4％
期末の財政状態
総資産148,362百万円
うち純資産 125,428 百万円自己資本比率 84.5%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+15,228
投資-8,999
財務-5,681
純増減+548
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高48,187百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高138,564百万円（前年比 +4.5%）
営業利益23,632百万円（前年比 +2.1%）
経常利益24,167百万円（前年比 +2.1%）
純利益16,325百万円（前年比 +2.1%）
年間配当予想68.00円 銭 → 68.00円 銭（0.0%）
配当性向34.7％
業績の増減要因
物価高や暖冬により個人需要が弱く、円安進行などで仕入コストが上昇した。一方、新たな業態・商品の開発、PB商品の拡充、既存店の活性化、出店拡大を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 31百万円
減価償却費2,433百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数81,846,816株
期末自己株式数236,635株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2024年３月31日 |
| 売上高 | 132,651百万円（前年比 +3.4%） |
| 営業利益 | 23,142百万円（前年比 -4.0%） |
| 経常利益 | 23,666百万円（前年比 -4.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 15,986百万円（前年比 -4.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 195円88銭 |
| 売上高営業利益率 | 17.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 84.5％ / 前期末 84.2％ |
| 総資産 | 148,362百万円 |
| 純資産 | 125,428百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 15,228百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,999百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -5,681百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 48,187百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 138,564百万円（前年比 +4.5%） / 営業利益 23,632百万円（前年比 +2.1%） / 経常利益 24,167百万円（前年比 +2.1%） / 純利益 16,325百万円（前年比 +2.1%） |
| 年間配当予想 | 68.00円 銭 → 68.00円 銭（0.0%） |
| 配当性向 | 34.7％ |
| 減価償却費 | 2,433百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円 / 特別損失 固定資産除却損 31百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 81,846,816株 |
| 期末自己株式数 | 236,635株 |
| 業績の増減要因 | 物価高や暖冬により個人需要が弱く、円安進行などで仕入コストが上昇した。一方、新たな業態・商品の開発、PB商品の拡充、既存店の活性化、出店拡大を進めた。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。物価高や暖冬による個人需要の弱さ、円安進行などによる仕入コストの上昇が続いた。一方で、新業態・商品の開発、PB商品の拡充、既存店の活性化、出店拡大などに取り組んだ。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。