読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
12.8
％（営業総収入の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年4月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準売上高33,327百万円前年比 +12.8%進捗 26.9%
営業利益7,459百万円前年比 +4.4%進捗 30.5%
経常利益7,610百万円前年比 +4.3%進捗 30.4%
純利益（親会社株主帰属）4,766百万円前年比 +3.0%進捗 28.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益58.40円
期末の財政状態
総資産124,541百万円
うち純資産 103,637 百万円自己資本比率 83.2%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高124,110百万円（前年比 +6.7%）
営業利益24,461百万円（前年比 -8.7%）
経常利益25,063百万円（前年比 -8.5%）
純利益16,782百万円（前年比 -8.3%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想68円 → 68円（0.0%）
業績の増減要因
猛暑による前倒しの夏物商戦の活況、アウトドア関連商品の販売増、出店・改装による店舗網の拡大。一方、法人需要の低調、円安・原材料価格の高騰、中国ロックダウンによる納期遅延が影響。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失当期は計上なし（損益計算書の表示は「－」）
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 5百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数81,846,816株
期末自己株式数236,476株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2022年6月30日 |
| 売上高 | 33,327百万円（前年比 +12.8%） |
| 営業利益 | 7,459百万円（前年比 +4.4%） |
| 経常利益 | 7,610百万円（前年比 +4.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,766百万円（前年比 +3.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 58.40円 |
| 自己資本比率 | 当期末 83.2 / 前期末 82.8 |
| 総資産 | 124,541百万円 |
| 純資産 | 103,637百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 124,110百万円（前年比 +6.7%） / 営業利益 24,461百万円（前年比 -8.7%） / 経常利益 25,063百万円（前年比 -8.5%） / 純利益 16,782百万円（前年比 -8.3%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 68円 → 68円（0.0%） |
| 減損損失 | 当期は計上なし（損益計算書の表示は「－」） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 5百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 81,846,816株 |
| 期末自己株式数 | 236,476株 |
| 業績の増減要因 | 猛暑による前倒しの夏物商戦の活況、アウトドア関連商品の販売増、出店・改装による店舗網の拡大。一方、法人需要の低調、円安・原材料価格の高騰、中国ロックダウンによる納期遅延が影響。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。猛暑による夏物商戦の活況、アウトドア関連商品などの販売増、出店・改装による店舗網の拡大が寄与した。一方、法人需要の低調、円安・原材料価格の高騰、中国ロックダウンによる納期遅延などが経営環境を厳しくした。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。