読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.8
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年2月21日〜2023年2月20日非連結（個別）日本基準売上高169,524百万円前年比 +4.0%
営業利益10,933百万円前年比 -10.8%
経常利益11,588百万円前年比 -9.8%
純利益（親会社株主帰属）7,640百万円前年比 -10.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益126.51円
期末の財政状態
総資産129,592百万円
うち純資産 77,098 百万円自己資本比率 59.4%前期末比 +0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+3,467
投資-2,410
財務-2,969
純増減-1,912
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高57,748百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,800億円（前年比 +6.2%）
営業利益136億3百万円（前年比 +24.4%）
経常利益140億円（前年比 +20.8%）
純利益92億8千4百万円（前年比 +21.5%）
業績の増減要因
新規出店40店舗やプライベートブランド商品、小学校高学年向け商品の販売好調などにより売上高が増加した一方、急激な円安などで仕入原価が上昇し売上総利益率が低下したため、営業利益・経常利益・当期純利益が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失78百万円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 78百万円、店舗閉鎖損失 23百万円、災害損失 17百万円
減価償却費1,370百万円
期末発行済株式数69,588,856株
期末自己株式数9,455,189株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年2月21日〜2023年2月20日 |
| 売上高 | 169,524百万円（前年比 +4.0%） |
| 営業利益 | 10,933百万円（前年比 -10.8%） |
| 経常利益 | 11,588百万円（前年比 -9.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,640百万円（前年比 -10.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 126.51円 |
| 自己資本比率 | 当期末 59.4 / 前期末 59 |
| 総資産 | 129,592百万円 |
| 純資産 | 77,098百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 3,467百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,410百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,969百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 57,748百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,800億円（前年比 +6.2%） / 営業利益 136億3百万円（前年比 +24.4%） / 経常利益 140億円（前年比 +20.8%） / 純利益 92億8千4百万円（前年比 +21.5%） |
| 減価償却費 | 1,370百万円 |
| 減損損失 | 78百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 78百万円、店舗閉鎖損失 23百万円、災害損失 17百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 69,588,856株 |
| 期末自己株式数 | 9,455,189株 |
| 業績の増減要因 | 新規出店40店舗やプライベートブランド商品、小学校高学年向け商品の販売好調などにより売上高が増加した一方、急激な円安などで仕入原価が上昇し売上総利益率が低下したため、営業利益・経常利益・当期純利益が減少した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。急激な円安の影響などにより仕入原価が上昇し、売上総利益率が低下したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。