読む価値
33軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.2
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年10月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高67,146百万円前年比 +4.2%進捗 73.0%
営業利益1,620百万円前年比 -1.8%進捗 77.1%
経常利益1,849百万円前年比 -1.2%進捗 80.4%
純利益（親会社株主帰属）1,003百万円前年比 -9.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益86.76円
期末の財政状態
総資産44,178百万円
うち純資産 24,649 百万円自己資本比率 55.8%前期末比 +0.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高戸建住宅事業 56,091百万円（前年比 +2.2%）、大型物件事業 11,055百万円（前年比 +15.6%）
セグメント別利益戸建住宅事業 2,162百万円（前年比 -7.1%）、大型物件事業 657百万円（前年比 +38.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高92,000百万円（前年比 +6.9%）
営業利益2,100百万円（前年比 +18.6%）
経常利益2,300百万円（前年比 +11.2%）
親会社株主に帰属する当期純利益1,450百万円（前年比 +13.8%）
業績予想の修正なし
年間配当予想44円 → 44円（0.0%）
業績の増減要因
売上高はタイル・内装建材の販売増加、住宅設備機器関連の工事・販売増加、子会社化した石材工事会社の連結、首都圏の大型タイル工事完成、民間改修工事の再開や公共物件工事の進捗などにより増加した。営業利益は人件費等の販管費増加、戸建住宅事業の粗利率低下により減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は買収に伴う合併損の計上により減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：—） / 除外 0社（社名：—）
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 3,248千円、投資有価証券売却益 29,513千円 / 特別損失 固定資産除却損 673千円、抱合せ株式消滅差損 158,298千円
減価償却費188,924千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無
期末発行済株式数11,647,820
期末自己株式数82,080
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年10月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 67,146百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 1,620百万円（前年比 -1.8%） |
| 経常利益 | 1,849百万円（前年比 -1.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,003百万円（前年比 -9.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 86.76円 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.8% / 前期末 55.0% |
| 総資産 | 44,178百万円 |
| 純資産 | 24,649百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 92,000百万円（前年比 +6.9%） / 営業利益 2,100百万円（前年比 +18.6%） / 経常利益 2,300百万円（前年比 +11.2%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 1,450百万円（前年比 +13.8%） |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 44円 → 44円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 戸建住宅事業 56,091百万円（前年比 +2.2%）、大型物件事業 11,055百万円（前年比 +15.6%） |
| セグメント別利益 | 戸建住宅事業 2,162百万円（前年比 -7.1%）、大型物件事業 657百万円（前年比 +38.4%） |
| 減価償却費 | 188,924千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 3,248千円、投資有価証券売却益 29,513千円 / 特別損失 固定資産除却損 673千円、抱合せ株式消滅差損 158,298千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：—） / 除外 0社（社名：—） |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 11,647,820 |
| 期末自己株式数 | 82,080 |
| 業績の増減要因 | 売上高はタイル・内装建材の販売増加、住宅設備機器関連の工事・販売増加、子会社化した石材工事会社の連結、首都圏の大型タイル工事完成、民間改修工事の再開や公共物件工事の進捗などにより増加した。営業利益は人件費等の販管費増加、戸建住宅事業の粗利率低下により減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は買収に伴う合併損の計上により減少した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高はタイル・内装建材の販売増加、住宅設備機器関連の工事・販売増加、子会社化した石材工事会社の連結、首都圏の大型タイル工事完成、民間改修工事の再開や公共物件工事の進捗などにより増加した。営業利益は人件費等の販管費増加により減少し、親会社株主に帰属する四半期純利益は買収に伴う合併損を特別損失に計上したため減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。