読む価値
57注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
72.4
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年4月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高49,884百万円前年比 -1.8%
営業利益757百万円前年比 -72.4%
経常利益1,235百万円前年比 +85.0%
純利益（親会社株主帰属）625百万円前年比 +26.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産137,038百万円
うち純資産 59,502 百万円自己資本比率 39.3%前期末比 +1.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,888
投資-572
財務-4,387
純増減-3,071
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高19,929百万円
セグメント別売上高
デバイス事業38,67177.5%-4.8%
システム事業10,85821.8%+11.0%
アントレプレナ事業3540.7%-9.1%
セグメント別利益
デバイス事業1,135+67.6%
システム事業280+150.2%
アントレプレナ事業-181
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
備考2025年5月9日に公表した業績予想から変更なし
業績予想の修正なし
業績の増減要因
システム事業では航空宇宙機器や医用機器の需要が伸長した一方、デバイス事業では産業機器向け半導体の需要が低調に推移しました。営業利益は売上減少と円高による売上総利益の押し下げで減少し、経常利益は支払利息の減少と1,018百万円の為替差益により増加しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 有（棚卸資産の評価方法を移動平均法から先入先出法へ変更）見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失該当事項はありません（固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報）
特別損益の内訳特別利益 投資不動産売却益 78百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 0百万円
減価償却費88百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 49,884百万円（前年比 -1.8%） |
| 営業利益 | 757百万円（前年比 -72.4%） |
| 経常利益 | 1,235百万円（前年比 +85.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 625百万円（前年比 +26.1%） |
| 自己資本比率 | 当期末 39.3 / 前期末 37.8 |
| 総資産 | 137,038百万円 |
| 純資産 | 59,502百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,888百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -572百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -4,387百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 19,929百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 備考 2025年5月9日に公表した業績予想から変更なし |
| 業績予想の修正 | なし |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 38,671百万円（前年比 -4.8%） / システム事業 10,858百万円（前年比 +11.0%） / アントレプレナ事業 354百万円（前年比 -9.1%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 1,135百万円（前年比 +67.6%） / システム事業 280百万円（前年比 +150.2%） / アントレプレナ事業 -181百万円 |
| 減価償却費 | 88百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（固定資産の減損損失またはのれん等に関する情報） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資不動産売却益 78百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 有（棚卸資産の評価方法を移動平均法から先入先出法へ変更） / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | システム事業では航空宇宙機器や医用機器の需要が伸長した一方、デバイス事業では産業機器向け半導体の需要が低調に推移しました。営業利益は売上減少と円高による売上総利益の押し下げで減少し、経常利益は支払利息の減少と1,018百万円の為替差益により増加しました。 |
この書類が述べていない項目（13件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、システム事業で航空宇宙機器や医用機器の需要が伸長したものの、デバイス事業で産業機器向け半導体の需要が低調に推移したため減少しました。営業利益は売上の減少に加え、円高進行に伴う売上総利益の押し下げで減少しました。経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は、支払利息の減少と円高による1,018百万円の為替差益の計上により増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。