読む価値
34軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
34.6
％（親会社株主に帰属する当期純利益の前年同期比減少）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年4月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高236,490百万円前年比 +4.6%
営業利益12,984百万円前年比 +18.1%
経常利益5,627百万円前年比 -28.8%
純利益（親会社株主帰属）3,401百万円前年比 -34.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益130.07円
期末の財政状態
総資産174,120百万円
うち純資産 56,433 百万円自己資本比率 29.1%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+22,694
投資-1,424
財務-20,050
純増減+1,220
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高23,026百万円
セグメント別売上高デバイス事業 179,011百万円（前年比 +6.0%）、システム事業 54,941百万円（前年比 +0.8%）、ソリューション事業 2,536百万円（前年比 -9.6%）
セグメント別利益デバイス事業 10,510百万円（前年比 +23.3%）、システム事業 2,507百万円（前年比 +2.8%）、ソリューション事業 -28百万円
地域別売上高166,462百万円、22,108百万円、44,890百万円、3,029百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高212,000百万円（前年比 -10.4%）
営業利益8,600百万円（前年比 -33.8%）
経常利益5,000百万円（前年比 -11.2%）
純利益3,000百万円（前年比 -11.8%）
業績の増減要因
民生機器向け半導体の需要が大幅に伸長し、自動車向け半導体も増加したこと、医用機器分野で画像診断装置や放射線治療装置の販売が好調だったこと、売上増加と円安進行による円換算ベースの売上総利益押し上げ。反面、円安に伴う為替差損3,438百万円と、米ドル金利上昇による支払利息増加。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 6百万円
減価償却費508百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 236,490百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 12,984百万円（前年比 +18.1%） |
| 経常利益 | 5,627百万円（前年比 -28.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,401百万円（前年比 -34.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 130.07円 |
| 自己資本比率 | 当期末 29.1 / 前期末 27.1 |
| 総資産 | 174,120百万円 |
| 純資産 | 56,433百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 22,694百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,424百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -20,050百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 23,026百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 212,000百万円（前年比 -10.4%） / 営業利益 8,600百万円（前年比 -33.8%） / 経常利益 5,000百万円（前年比 -11.2%） / 純利益 3,000百万円（前年比 -11.8%） |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 179,011百万円（前年比 +6.0%）、システム事業 54,941百万円（前年比 +0.8%）、ソリューション事業 2,536百万円（前年比 -9.6%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 10,510百万円（前年比 +23.3%）、システム事業 2,507百万円（前年比 +2.8%）、ソリューション事業 -28百万円 |
| 地域別売上高 | 166,462百万円、22,108百万円、44,890百万円、3,029百万円 |
| 減価償却費 | 508百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 1百万円、投資有価証券売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 6百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。『該当事項はありません』と記載。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 民生機器向け半導体の需要が大幅に伸長し、自動車向け半導体も増加したこと、医用機器分野で画像診断装置や放射線治療装置の販売が好調だったこと、売上増加と円安進行による円換算ベースの売上総利益押し上げ。反面、円安に伴う為替差損3,438百万円と、米ドル金利上昇による支払利息増加。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は民生機器・自動車向け半導体の伸長と医用機器販売の増加で増加し、営業利益は売上増加と円安による円換算ベースの売上総利益押し上げで増加しました。一方、円安に伴う為替差損3,438百万円と、米ドル金利上昇による支払利息増加により、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。