読む価値
52定例
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10
％（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年4月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高179,514百万円前年比 +10.0%
営業利益10,187百万円前年比 +16.9%
経常利益5,221百万円前年比 -18.1%
純利益（親会社株主帰属）3,305百万円前年比 -16.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産166,104百万円
うち純資産 56,480 百万円自己資本比率 30.2%前期末比 +3.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+17,287
投資-1,223
財務-13,926
純増減+2,138
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高23,705百万円
セグメント別売上高
デバイス事業143,25379.8%+14.0%
システム事業34,82419.4%-3.6%
ソリューション事業1,4360.8%-5.2%
セグメント別利益
デバイス事業9,180+23.4%
システム事業1,222-15.0%
ソリューション事業-212
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
民生機器や自動車向け半導体の伸長、円安進行による円換算ベースの売上総利益の押し上げ、為替差損1,855百万円の計上、米ドル金利上昇による支払利息の前年同期比1,680百万円増加
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 1百万円、その他 0百万円
減価償却費397百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 179,514百万円（前年比 +10.0%） |
| 営業利益 | 10,187百万円（前年比 +16.9%） |
| 経常利益 | 5,221百万円（前年比 -18.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,305百万円（前年比 -16.6%） |
| 自己資本比率 | 当期末 30.2 / 前期末 27.1 |
| 総資産 | 166,104百万円 |
| 純資産 | 56,480百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 17,287百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,223百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -13,926百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 23,705百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 143,253百万円（前年比 +14.0%） / システム事業 34,824百万円（前年比 -3.6%） / ソリューション事業 1,436百万円（前年比 -5.2%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 9,180百万円（前年比 +23.4%） / システム事業 1,222百万円（前年比 -15.0%） / ソリューション事業 -212百万円 |
| 減価償却費 | 397百万円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 1百万円、その他 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 民生機器や自動車向け半導体の伸長、円安進行による円換算ベースの売上総利益の押し上げ、為替差損1,855百万円の計上、米ドル金利上昇による支払利息の前年同期比1,680百万円増加 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。民生機器や自動車向け半導体の伸長で売上高が増加し、円安進行による円換算ベースの売上総利益の押し上げも営業利益を押し上げた。一方、為替差損1,855百万円を計上し、米ドル金利の上昇で支払利息が前年同期比1,680百万円増加したため、経常利益と最終利益が減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。