読む価値
64注目
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30.9
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年4月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高60,414百万円前年比 +30.9%
営業利益3,131百万円前年比 +54.6%
経常利益-97百万円
純利益（親会社株主帰属）-330百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産175,675百万円
うち純資産 51,825 百万円自己資本比率 26.4%前期末比 -0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2,888
投資-412
財務-1,325
純増減-4,625
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高16,468百万円
セグメント別売上高
デバイス事業49,38381.7%+39.5%
システム事業10,70017.7%+2.6%
ソリューション事業3300.5%+3.1%
セグメント別利益
デバイス事業3,002+49.2%
システム事業253+92.8%
ソリューション事業-122
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
民生機器・産業機器・自動車向けの半導体・電子部品の伸長により売上高が増加し、売上増により営業利益が増加した。一方、円安に伴う為替差損と米ドル金利上昇による支払利息増で経常損益・最終損益が悪化した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 0百万円
減価償却費159百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 60,414百万円（前年比 +30.9%） |
| 営業利益 | 3,131百万円（前年比 +54.6%） |
| 経常利益 | -97百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -330百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.4 / 前期末 27.1 |
| 総資産 | 175,675百万円 |
| 純資産 | 51,825百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2,888百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -412百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,325百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 16,468百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 49,383百万円（前年比 +39.5%） / システム事業 10,700百万円（前年比 +2.6%） / ソリューション事業 330百万円（前年比 +3.1%） |
| セグメント別利益 | デバイス事業 3,002百万円（前年比 +49.2%） / システム事業 253百万円（前年比 +92.8%） / ソリューション事業 -122百万円 |
| 減価償却費 | 159百万円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 非開示 / 特別損失 項目 固定資産除売却損 / 金額 0百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 業績の増減要因 | 民生機器・産業機器・自動車向けの半導体・電子部品の伸長により売上高が増加し、売上増により営業利益が増加した。一方、円安に伴う為替差損と米ドル金利上昇による支払利息増で経常損益・最終損益が悪化した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。民生機器、産業機器、自動車向けの半導体・電子部品が伸長し、売上高と営業利益が増加した。一方、円安進行に伴う外貨建て借入の決済差損・評価損により為替差損を計上し、米ドル金利の上昇で支払利息も増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。