読む価値
61注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4008
百万円書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2021年4月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高120,873百万円
営業利益4,008百万円
経常利益3,246百万円
純利益（親会社株主帰属）1,726百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
期末の財政状態
総資産142,459百万円
うち純資産 46,893 百万円自己資本比率 29.4%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-12,891
投資-1
財務+8,918
純増減-3,974
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高22,709百万円
セグメント別売上高
デバイス事業87,61672.5%
システム事業33,25727.5%
セグメント別利益
デバイス事業2,63665.7%
システム事業1,37434.3%
見通しと株主還元
業績予想の修正変更なし
業績の増減要因
電子部品や産業機器、レーザ機器の需要増、円安による円換算ベースの売上総利益の押上げ、利益率の高い商品の好調、販管費の減少。収益認識会計基準の適用により売上高は従来の方法に比べ104,266百万円減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失299百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 116百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 5百万円、減損損失 299百万円
減価償却費545百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 120,873百万円 |
| 営業利益 | 4,008百万円 |
| 経常利益 | 3,246百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,726百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 29.4% / 前期末 31.5% |
| 総資産 | 142,459百万円 |
| 純資産 | 46,893百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -12,891百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 8,918百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 22,709百万円 |
| 業績予想の修正 | 変更なし |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 87,616百万円 / システム事業 33,257百万円 |
| セグメント別利益 | デバイス事業 2,636百万円 / システム事業 1,374百万円 |
| 減価償却費 | 545百万円 |
| 減損損失 | 299百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 116百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 5百万円、減損損失 299百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 電子部品や産業機器、レーザ機器の需要増、円安による円換算ベースの売上総利益の押上げ、利益率の高い商品の好調、販管費の減少。収益認識会計基準の適用により売上高は従来の方法に比べ104,266百万円減少。 |
この書類が述べていない項目（14件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率通期業績予想年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は電子部品、産業機器、レーザ機器の需要増により増加した。利益面では、円安による円換算ベースの売上総利益の押上げ、利益率の高い商品の好調、販管費の減少が寄与した。また、収益認識会計基準の適用により売上高は従来の方法に比べ104,266百万円減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。