読む価値
50定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
66781
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高80,574百万円進捗 49.4%
営業利益2,575百万円進捗 51.5%
経常利益2,104百万円進捗 46.8%
純利益（親会社株主帰属）1,256百万円進捗 43.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
期末の財政状態
総資産141,275百万円
うち純資産 46,696 百万円自己資本比率 29.5%前期末比 -2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-10,510
投資-22
財務+7,073
純増減-3,459
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高23,114百万円
セグメント別売上高デバイス事業 57,900百万円、システム事業 22,674百万円
セグメント別利益デバイス事業 1,561百万円、システム事業 1,015百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高163,000百万円
営業利益5,000百万円
経常利益4,500百万円
純利益2,900百万円
業績予想の修正非開示 → 売上高 163,000 / 営業利益 5,000 / 経常利益 4,500 / 純利益 2,900
業績の増減要因
企業の設備投資や生産活動の回復、相対的に利益率の高い商品の販売好調、販管費の減少。デバイス事業では既存仕入先の商権拡大や新規仕入先商品の伸長、システム事業では電子デバイスの組立・検査装置などの販売好調。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失－
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 21百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 4百万円
減価償却費363百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 80,574百万円 |
| 営業利益 | 2,575百万円 |
| 経常利益 | 2,104百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,256百万円 |
| 自己資本比率 | 当期末 29.5 / 前期末 31.5 |
| 総資産 | 141,275百万円 |
| 純資産 | 46,696百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -10,510百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -22百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,073百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 23,114百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 163,000百万円 / 営業利益 5,000百万円 / 経常利益 4,500百万円 / 純利益 2,900百万円 |
| 業績予想の修正 | 非開示 → 売上高 163,000 / 営業利益 5,000 / 経常利益 4,500 / 純利益 2,900 |
| セグメント別売上高 | デバイス事業 57,900百万円、システム事業 22,674百万円 |
| セグメント別利益 | デバイス事業 1,561百万円、システム事業 1,015百万円 |
| 減価償却費 | 363百万円 |
| 減損損失 | － |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 21百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 業績の増減要因 | 企業の設備投資や生産活動の回復、相対的に利益率の高い商品の販売好調、販管費の減少。デバイス事業では既存仕入先の商権拡大や新規仕入先商品の伸長、システム事業では電子デバイスの組立・検査装置などの販売好調。 |
この書類が述べていない項目（13件）
１株当たり当期純利益売上高営業利益率年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業の設備投資や生産活動の回復、相対的に利益率の高い商品の販売好調、販管費の減少。デバイス事業では既存仕入先の商権拡大や新規仕入先商品の伸長、システム事業では設備投資の回復に伴う組立・検査装置などの販売好調が挙げられている。売上高の表示減少は、収益認識に関する会計基準等の適用によるもの。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。