読む価値
82重要
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1239
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年4月1日〜2022年3月31日非連結（個別）日本基準売上高2,628百万円前年比 -32.1%
営業利益-1,233百万円
経常利益-246百万円
純利益（親会社株主帰属）-430百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△53円62銭
期末の財政状態
総資産3,923,903千円
うち純資産 543,254 千円自己資本比率 13.8%前期末比 -8.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-158,427
投資+34,539
財務+174,926
純増減+51,038
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,388,898千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,100百万円（前年比 +232.1%）
営業利益76百万円
経常利益65百万円
純利益0百万円
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置、営業時間短縮や酒類提供制限、外出・大人数での飲食を控える傾向により売上高が減少した。雇用調整助成金や新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金等の支援策を活用した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。コロナ禍により営業損失・経常損失・当期純損失とマイナスの営業キャッシュ・フローを計上しているが、重要な資金繰りの懸念はなく、重要な不確実性は認められない。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 有見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2022年5月13日開催の取締役会で、資本金1,510,530,000円を100,000,000円とする無償減資を2022年6月25日開催予定の定時株主総会に付議することを決議。株主総会での承認可決を条件とする。
減損損失157,370千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,265千円 / 特別損失 固定資産除却損 147千円、固定資産売却損 0千円、減損損失 157,370千円、賃貸借契約解約損 1,712千円
減価償却費102,044千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 2,628百万円（前年比 -32.1%） |
| 営業利益 | -1,233百万円 |
| 経常利益 | -246百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -430百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △53円62銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 13.8 / 前期末 21.9 |
| 総資産 | 3,923,903千円 |
| 純資産 | 543,254千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -158,427千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 34,539千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 174,926千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,388,898千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,100百万円（前年比 +232.1%） / 営業利益 76百万円 / 経常利益 65百万円 / 純利益 0百万円 |
| 減価償却費 | 102,044千円 |
| 減損損失 | 157,370千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,265千円 / 特別損失 固定資産除却損 147千円、固定資産売却損 0千円、減損損失 157,370千円、賃貸借契約解約損 1,712千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。コロナ禍により営業損失・経常損失・当期純損失とマイナスの営業キャッシュ・フローを計上しているが、重要な資金繰りの懸念はなく、重要な不確実性は認められない。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 有 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年5月13日開催の取締役会で、資本金1,510,530,000円を100,000,000円とする無償減資を2022年6月25日開催予定の定時株主総会に付議することを決議。株主総会での承認可決を条件とする。 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う緊急事態宣言・まん延防止等重点措置、営業時間短縮や酒類提供制限、外出・大人数での飲食を控える傾向により売上高が減少した。雇用調整助成金や新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金等の支援策を活用した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の拡大、緊急事態宣言・まん延防止等重点措置による営業時間短縮や酒類提供制限、不要不急の外出や大人数での飲食を控える傾向により、厳しい事業環境が続いたため。会社は一方で、雇用調整助成金や時短協力金などの支援策を活用したと説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。