読む価値
50定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
30
円／1株（年間配当の増加額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高10,724百万円前年比 +4.6%
営業利益2,248百万円前年比 +4.1%
経常利益2,102百万円前年比 -12.9%
純利益（親会社株主帰属）1,354百万円前年比 +17.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益123円83銭
期末の財政状態
総資産32,918百万円
うち純資産 15,394 百万円自己資本比率 46.8%前期末比 -1.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+162,666
投資-308,225
財務+1,585,070
純増減+1,439,511
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,480,141千円
セグメント別売上高アート関連事業 7,755百万円（前年比 +6.8%）、金融サービス事業 1,560百万円（前年比 +6.1%）、健康産業事業 1,430百万円（前年比 -7.0%）
セグメント別利益アート関連事業 1,102百万円（前年比 +8.3%）、金融サービス事業 1,116百万円（前年比 +3.9%）、健康産業事業 -19百万円
地域別売上高連結損益計算書の売上高の90％超
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,000百万円（前年比 +2.6%）
営業利益2,250百万円（前年比 +0.1%）
経常利益2,120百万円（前年比 +0.9%）
純利益1,200百万円（前年比 -11.4%）
年間配当予想30円／株 → 60円／株（+100.0%）
株主還元方針安定的に可能な限り高水準な配当を行い、財政状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案する方針。数値目標は非開示。
業績の増減要因
売上高・営業利益は営業展開、新規顧客の開拓、営業社員の採用などにより増加。経常利益は投資有価証券評価損168百万円により減少し、純利益は過年度法人税等の還付189百万円などにより増加。健康産業事業は新型コロナウイルス感染症による会員数減少の影響で減収・営業損失となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失247,928千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 115,360千円、資産除去債務戻入益 5,000千円 / 特別損失 店舗閉鎖損失 106,207千円、減損損失 247,928千円、リース解約損 10,542千円、和解金 15,844千円
減価償却費134,351千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 10,724百万円（前年比 +4.6%） |
| 営業利益 | 2,248百万円（前年比 +4.1%） |
| 経常利益 | 2,102百万円（前年比 -12.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,354百万円（前年比 +17.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 123円83銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 46.8 / 前期末 48.4 |
| 総資産 | 32,918百万円 |
| 純資産 | 15,394百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 162,666千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -308,225千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,585,070千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,480,141千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,000百万円（前年比 +2.6%） / 営業利益 2,250百万円（前年比 +0.1%） / 経常利益 2,120百万円（前年比 +0.9%） / 純利益 1,200百万円（前年比 -11.4%） |
| 年間配当予想 | 30円／株 → 60円／株（+100.0%） |
| 株主還元方針 | 安定的に可能な限り高水準な配当を行い、財政状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案する方針。数値目標は非開示。 |
| セグメント別売上高 | アート関連事業 7,755百万円（前年比 +6.8%）、金融サービス事業 1,560百万円（前年比 +6.1%）、健康産業事業 1,430百万円（前年比 -7.0%） |
| セグメント別利益 | アート関連事業 1,102百万円（前年比 +8.3%）、金融サービス事業 1,116百万円（前年比 +3.9%）、健康産業事業 -19百万円 |
| 地域別売上高 | 連結損益計算書の売上高の90％超 |
| 減価償却費 | 134,351千円 |
| 減損損失 | 247,928千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 115,360千円、資産除去債務戻入益 5,000千円 / 特別損失 店舗閉鎖損失 106,207千円、減損損失 247,928千円、リース解約損 10,542千円、和解金 15,844千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 売上高・営業利益は営業展開、新規顧客の開拓、営業社員の採用などにより増加。経常利益は投資有価証券評価損168百万円により減少し、純利益は過年度法人税等の還付189百万円などにより増加。健康産業事業は新型コロナウイルス感染症による会員数減少の影響で減収・営業損失となった。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高・営業利益については、新規顧客の開拓、催事への集客、営業社員の採用などの営業展開を進めたことが挙げられている。経常利益は投資有価証券評価損168百万円の計上により減少し、親会社株主に帰属する当期純利益は過年度法人税等の還付189百万円などにより増加した。次期の純利益減少は、前期に法人税等の還付があったことが主な要因とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。