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イオン北海道(7512)・事実衣料減収と食品・住居余暇増収が継続

新型コロナウイルス下の食品増収と衣料品減収

FY2021-Q1に初出。。直近の記載はFY2027-H1。

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  1. FY2027-H1衣料減収と食品・住居余暇増収が継続有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門においては根強い節約志向に加え、北海道が前年同期と比較して真夏日、猛暑日が大幅に少ない涼しい夏となったことで、夏物衣料品の需要が振るわず、前年同期比96.1%(既存店前年同期比96.1%)となりました。食品部門は前年同期比101.2%(既存店前年同期比101.7%)、住居余暇部門は前年同期比103.6%(既存店前年同期比103.8%)となりました。」

    衣料部門は涼しい夏と節約志向により前年同期比96.1%となる一方、食品・住居余暇部門は前年同期を上回った。
  2. FY2026衣料減収と食品・住居余暇増収が継続有価証券報告書

    「ライン別売上高について、衣料部門は支出優先度低下の影響が大きく、前期比98.9%(既存店前期比96.7%)となりました。食品部門は前期比108.1%(既存店前期比102.2%)、住居余暇部門は前期比106.5%(既存店前期比101.7%)となりました。」

    衣料部門の減収と、食品・住居余暇部門の増収が前期に続いて併存した。衣料は支出優先度低下の影響を受け、食品・住居余暇は前年を上回った。
  3. FY2026-H1衣料減収と食品・住居余暇増収が継続有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門において、衣料品は支出優先度の低下により、前年同期比98.4%(既存店前年同期比95.4%)と減収となりました。食品部門は前年同期比111.0%(既存店前年同期比102.6%)、住居余暇部門は前年同期比107.9%(既存店前年同期比101.4%)となりました。」

    衣料部門は支出優先度の低下により前年同期割れとなる一方、食品・住居余暇部門は前年同期を上回った。
  4. FY2025衣料減収と食品・住居余暇増収が併存有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前期比99.2%(既存店前期比98.4%)、食品部門は前期比107.0%(既存店前期比102.8%)、住居余暇部門は前期比105.3%(既存店前期比102.4%)となりました。」

    通期では衣料部門が前期割れとなる一方、食品・住居余暇部門は増収となった。
  5. FY2025-H1衣料減収と食品・住居余暇増収が併存有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門において、節約志向の強まりや、天候不順などで、前年同期比97.3%(既存店前年同期比97.3%)となりました。食品部門は前年同期比105.1%(既存店前年同期比103.1%)、住居余暇部門は前年同期比103.9%(既存店前年同期比102.5%)となりました。」

    中間会計期間は、節約志向・天候不順により衣料が前年同期比97.3%となる一方、食品は105.1%、住居余暇は103.9%となった。
  6. FY2025-Q1衣料減収と食品・住居余暇増収の併存有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門において、天候不順により春物、初夏物商品が伸び悩んだことや、節約志向の強まりの影響で、前年同期比95.5%(既存店前年同期比95.5%)となりました。食品部門は前年同期比105.1%(既存店前年同期比103.5%)、住居余暇部門は前年同期比102.7%(既存店前年同期比101.7%)となりました。」

    第1四半期は、天候不順と節約志向により衣料が前年同期比95.5%となる一方、食品は105.1%、住居余暇は102.7%となった。
  7. FY2024通期で衣料・食品・住居余暇の全ラインが増収有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前期比101.5%(既存店前期比101.6%)、食品部門は前期比105.9%(既存店前期比104.8%)、住居余暇部門は前期比101.8%(既存店前期比101.6%)となりました。」

    前年度に見られた部門別の増減差から変化し、当事業年度は衣料、食品、住居余暇の全ラインで前期を上回った。
  8. FY2024-Q2上期累計で全ライン増収を継続有価証券報告書

    「ライン別の売上高においては、衣料部門は前年同期比106.3%(既存店前年同期比106.5%)、食品部門は前年同期比104.6%(既存店前年同期比104.3%)、住居余暇部門は前年同期比101.7%(既存店前年同期比102.0%)となりました。」

    前年同期に続き、衣料・食品・住居余暇の全ラインで前年同期を上回り、既存店でも全ラインが伸長した。
  9. FY2024-Q1衣料・食品の増収と住居余暇の減収有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前年同期比105.8%(既存店前年同期比106.0%)、食品部門は前年同期比103.6%(既存店前年同期比103.3%)、住居余暇部門は前年同期比99.4%(既存店前年同期比99.7%)となりました。」

    前年度第1四半期の全ライン増収から変化し、当四半期は衣料・食品が増収、住居余暇が前年同期割れとなった。
  10. FY2023-Q3第3四半期累計で全ライン増収へ回復有価証券報告書

    「業態別の売上高は、GMS(総合スーパー)は1,303億1百万円(前年同期比101.3%、既存店前年同期比103.2%)、SM(スーパーマーケット)は722億85百万円(前年同期比99.4%、既存店前年同期比101.0%)、DS(ディスカウントストア)は324億74百万円(前年同期比104.9%、既存店前年同期比104.0%)となりました。ライン別の売上高は、衣料は前年同期比106.3%(既存店前年同期比107.5%)、食品は前年同期比100.5%(既存店前年同期比101.9%)、住居余暇は前年同期比102.4%(既存店前年同期比103.5%)となりました。」

    第3四半期累計では衣料、食品、住居余暇の全ラインが前年同期を上回り、既存店でも全ラインが伸長した。
  11. FY2023-Q2衣料・住居余暇が増収、食品は表示ベースで前年割れ有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前年同期比107.3%(既存店前年同期比109.0%)、食品部門は前年同期比99.8%(既存店前年同期比101.1%)、住居余暇部門は前年同期比101.8%(既存店前年同期比102.7%)となりました。」

    前年度に続く部門別の差異について、衣料と住居余暇は前年同期を上回った一方、食品は表示ベースで99.8%となった。ただし食品の既存店は101.1%となった。
  12. FY2023-Q1衣料・食品・住居余暇の全ラインで増収へ回復有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前年同期比108.4%(既存店前年同期比109.7%)、食品部門は前年同期比101.1%(既存店前年同期比102.4%)、住居余暇部門は前年同期比101.6%(既存店前年同期比102.6%)となりました。」

    前年度に見られた衣料・住居余暇部門の前年割れから変化し、第1四半期は衣料、食品、住居余暇の全てで前年同期を上回った。
  13. FY2022通期で食品増収と衣料・住居余暇減収を確認有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前期のファッションマスクの反動減や感染症拡大による外出自粛が継続した影響を受け、前期比98.5%(既存店前期比98.5%)となりました。食品部門は、内食需要が継続しデリカやリカーが堅調だったことに加え、イオンのPB「トップバリュ」において価格凍結宣言を打ち出し、訴求を図ったことで前期比101.3%(既存店前期比101.0%)となりました。住居余暇部門は前期に衛生用品需要が急増していたことによる反動減が影響し前期比97.2%(既存店前期比97.2%)となりました。」

    通期でも食品部門の増収と、衣料・住居余暇部門の前年割れが併存した。
  14. FY2022-Q3食品の増収と衣料・住居余暇の減収が併存有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門はブラックフライデーセールが好調だったものの降雪の遅れにより防寒衣料などが影響を受け前年同期比98.5%(既存店前年同期比98.5%)となりました。食品部門は中食需要が継続しデリカやリカーが堅調だったことに加え、イオンのPB「トップバリュ」の食料品において年内価格凍結宣言を打ち出し、訴求を図ったことで前年同期比101.9%(既存店前年同期比101.5%)となりました。住居余暇部門は化粧品が回復しているものの、前年に衛生用品需要が急増していたことによる反動減が大きく前年同期比97.2%(既存店前年同期比97.1%)となりました。」

    第3四半期累計では、食品部門が前年同期比101.9%と増収となる一方、衣料部門は98.5%、住居余暇部門は97.2%と前年割れとなった。
  15. FY2022-Q2食品・衣料の増収と住居余暇の減収が併存有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は第1四半期において前期の反動増があったものの、第2四半期においてはファッションマスクの反動減や社会行事の自粛、中止による需要減の影響で前年同期比100.4%(既存店前年同期比100.4%)となりました。食品部門は中食需要が継続しデリカやリカーが堅調で前年同期比102.4%(既存店前年同期比101.6%)でした。住居余暇部門は衛生用品の需要が落ち着いたほか、前期大幅伸長した手芸用品やゲーム、サイクルの反動があり、前年同期比97.5%(既存店前年同期比97.4%)となりました。」

    上期累計では、衣料部門は前年同期比100.4%、食品部門は102.4%と増収となる一方、住居余暇部門は97.5%と前年割れとなった。
  16. FY2022-Q1衣料の反動増、食品の小幅増収、住居余暇の増収有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門は前期の反動増に加え、積極的な販促を行ったランドセルが好調だったことや需要が高まっているルームウエアなどのイエナカ関連商品が堅調で前年同期比121.8%(既存店前年同期比121.8%)となりました。食品部門は内食、中食需要が継続しデリカやリカーが好調で前年同期比100.9%(既存店前年同期比99.9%)でした。住居余暇部門はゲーム関連やサイクル関連商品などが好調で前年同期比104.0%(既存店前年同期比103.9%)となりました。」

    第1四半期は、衣料部門が前年の反動増やランドセル・イエナカ商品の好調で前年同期比121.8%、食品部門が100.9%、住居余暇部門が104.0%となった。
  17. FY2021通期で食品・住居余暇の増収と衣料の減収が確認された有価証券報告書

    「ライン別の売上高は、衣料部門がファッションマスクやリラクシングウェアなど新しい生活様式に対応したカテゴリーは伸長したものの、社会行事の中止、外出自粛によりビジネス、トラベル関連商品が大きく影響を受け、前期比81.5%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前期比80.8%)となりました。食品部門は前期比217.2%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前期比102.5%)と堅調で、全体の売上高を下支えしました。なお、食品部門は10期連続の増収となりました。住居余暇部門は衛生用品やゲーム関連商品、手芸用品などが好調だった一方、化粧品関連が低調で前期比114.0%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前期比99.2%)となりました。」

    感染症下の部門差が通期でも続き、食品は前期比217.2%、住居余暇は114.0%となる一方、衣料は81.5%となった。
  18. FY2021-Q3食品・住居余暇の増収と衣料の減収を継続有価証券報告書

    「食品部門の売上高につきましては、新型コロナウイルス感染拡大により帰省やレジャーなどのニーズが減少した一方、在宅需要の高まりにより内食関連商品が好調に推移し、前年同期比220.5%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比102.8%)と伸長しました。住居余暇部門、衣料部門は防疫商品やイエナカ需要に応える提案を行い、住居余暇部門は前年同期比113.4%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比98.9%)と伸長した一方、衣料部門は降雪の遅れや外出自粛の影響により防寒衣料が苦戦し前年同期比79.2%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比78.9%)となりました。」

    第1・第2四半期に続き、在宅需要を背景に食品・住居余暇部門が伸長する一方、降雪の遅れと外出自粛により衣料部門は前年同期比79.2%にとどまった。
  19. FY2021-Q2食品・住居余暇の増収と衣料の減収が継続有価証券報告書

    「食品部門の売上高につきましては、新型コロナウイルス感染拡大によりゴールデンウイークやお盆期間のハレ型商品のニーズが減少した一方、在宅需要の高まりにより内食関連商品が好調に推移し、前年同期比219.4%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比103.0%)と伸長しました。また、住居余暇部門も需要に応える売場提案を行い、衛生商品、ゲーム関連商品、手芸用品が伸長し、前年同期比115.0%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比100.2%)となりました。衣料部門はファッションマスク関連やリラクシングウェアなど新しい生活様式に対応したカテゴリーは伸長しましたが、社会催事の自粛・中止や在宅勤務の増加などの影響が大きく、売上高が前年同期比75.3%(旧マックスバリュ北海道店舗含む既存店前年同期比75.6%)となりました。」

    第1四半期に続き、在宅需要を背景に食品・住居余暇部門が増収となる一方、社会催事の自粛・中止や在宅勤務の影響で衣料部門は前年同期比75.3%にとどまった。
  20. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「食品部門の売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響から在宅需要等の効果もあり前年同期比222.8%(承継含む既存店前年同期比104.3%)と伸長しました。しかしながら、社会催事の自粛・中止などの影響により、特に衣料品部門への影響が大きく、売上高が前年同期比60.2%(承継含む既存店前年同期比59.8%)と苦戦し、」

    感染症と社会催事の自粛・中止により、食品部門は在宅需要で大幅増収となる一方、衣料品部門は前年同期比60.2%まで減少する部門別の差異が初めて明確に示された。
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