たけびし（7510）・事実削除
重電の大口特高変電設備案件による社会インフラ分野の増収
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2022。
11記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内EPC事業の受注・案件進捗による業績変動4社が書いているテーマ・逆風1社・追い風1社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022削除有価証券報告書当年度の社会インフラ分野の説明では、重電の大口特高変電設備案件への直接の言及はない。
- FY2021実績引用有価証券報告書
「前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことに加え」
前年の特高変電設備等の大口物件が、当年度の社会インフラ分野の減収を説明する反動要因として引用されている。 - FY2021-Q3実績引用有価証券報告書
「前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことから」
前年に社会インフラ分野の増収要因となった特高変電設備等の大口物件が、今回も前年同期比減収の反動要因として引用されている。 - FY2021-Q2実績引用有価証券報告書
「前年にＣＴ・ＭＲＩ等の医療用診断装置及び特高変電設備等の大口物件があったことから」
前年の社会インフラ分野の増収要因となった特高変電設備の大口物件が、今回は前年同期比減収の比較対象・反動要因として引用されている。 - FY2020実績引用有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、前年にあった大口特高変電設備案件の影響はあったものの」
前年度の社会インフラ分野の増収要因となった大口特高変電設備案件が、通期の比較対象および反動要因として引き続き引用されている。 - FY2020-Q2実績引用有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置やＣＴ、ＭＲＩ等の診断装置が増加したものの、前年同期にあった大口特高変電設備案件の影響により」
前年度に社会インフラ分野の増収要因となった大口特高変電設備案件が、今回も前年同期との比較対象として引用され、その反動が減収要因となっている。 - FY2020-Q1実績引用有価証券報告書
「前年同期にあった大口特高変電設備案件の影響により」
前年度に社会インフラ分野の増収要因となった大口特高変電設備案件が、今回は前年同期の比較対象として引用され、その反動が減収要因となっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「重電で大口の特高変電設備案件があったことに加え」
重電の大口特高変電設備案件が、病院向け放射線治療装置の減少を補う増収要因として通期でも記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことに加え、空調機器が堅調に推移したことから」
重電の大口特高変電設備案件が病院向け放射線治療装置の減少を補う構図が前四半期に続いており、今回は空調機器の堅調さも補完要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことから、この部門全体では売上高前年同期比68.8%の増となりました。」
重電の大口特高変電設備案件が、病院向け放射線治療装置の減少を補って社会インフラ分野の増収要因となる構図が続いている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「社会インフラ分野においては、病院向け放射線治療装置が減少したものの、重電で大口の特高変電設備案件があったことから、この部門全体では売上高前年同期比261.9%の大幅増となりました。」
重電における大口の特高変電設備案件が、病院向け放射線治療装置の減少を上回る社会インフラ分野の大幅増収要因として初めて明示されている。