中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』の実現
FY2019に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』を掲げ、基幹ビジネスの更なる拡大に加え、成長分野を中心としたＮＥＷビジネスの創造に取組んでおります。」
『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』に基づく基幹ビジネス拡大とNEWビジネス創造の構成が通期でも維持されている。 - 2026-05-30再掲株主総会
「当社グループは、2026年度連結売上高1,300億円、ＮＥＷビジネス プラス300億円、連結経常利益60億円、ＲＯＥ９％を目標とする中期経営計画『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』を策定し」
中期経営計画の数値目標と最終年度が、事業報告の成長戦略として引き続き記載されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「創立100周年を迎える2026年度を最終年度とした、４ヵ年の中期経営計画『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』」
『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』について、創立100周年を迎える2026年度を最終年度とする４ヵ年計画であることと、その重点施策の実行が記載されている。新たな数値目標は示されていない。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「中期経営計画『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』が２年目を迎え」
『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』が２年目に入り、同計画に基づく成長戦略・ビジネスモデル変革への取り組みが継続している。新たな数値目標の記載はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2026年度連結売上高1,300億円、ＮＥＷビジネス プラス300億円、連結経常利益60億円、ＲＯＥ９％を目標とする新中期ビジョン『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』を始動し」
2026年度を期限とする新中期ビジョン『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』と、連結売上高1,300億円、NEWビジネス300億円、連結経常利益60億円、ROE9％の目標が前四半期に続いて示されている。 - FY2024-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは2026年度連結売上高1,300億円、ＮＥＷビジネス プラス300億円、連結経常利益60億円、ＲＯＥ９％を目標とする新中期ビジョン『 Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９ 』を始動し」
従来の『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』から新中期ビジョン『Ｔ-Ｌｉｎｋ１３６９』へ移行し、2026年度を期限として連結売上高1,300億円、NEWビジネス300億円、連結経常利益60億円、ROE9％という複数の数値目標が設定された。 - FY2023後退有価証券報告書
「当社グループは中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』を掲げ、基幹ビジネスの更なる拡大と４つの成長戦略を中心としたＮＥＷビジネスの創造に取組んでまいりました。」
中期ビジョン名称は再び記載されたが、従来明示されていた2022年度連結売上高1,000億円という数値目標・期限は当年度の記載には含まれていない。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書当第１四半期報告書では、中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』および2022年度連結売上高1,000億の目標への直接の言及はない。
- FY2022目標再掲と通期実績の併記有価証券報告書
「当社グループは中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』を掲げ、2022年度連結売上高1,000億を目標とし、基幹ビジネスの更なる拡大と成長分野を中心としたＮＥＷビジネスの創造に取組んでおります。」
中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』と2022年度連結売上高1,000億円の目標が通期報告書で再掲され、当年度の連結売上高は816億３百万円と記載されている。 - FY2021-Q1削除有価証券報告書今回の提出書類では、中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』および2022年度連結売上高1,000億円の直接の言及はない。
- FY2020目標値・期限の明示と再掲有価証券報告書
「当社グループは中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』を掲げ、2022年度連結売上高1,000億を目標とし、基幹ビジネスの更なる拡大と成長分野を中心としたＮＥＷビジネスの創造に取組んでおります。」
第１四半期では直接の言及がなかった中期ビジョンが再び記載され、2022年度・連結売上高1,000億円という期限付き数値目標が明示されている。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書今回の提出書類では、中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』への直接の言及はない。
- FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは中期ビジョン『Ｔ－Ｌｉｎｋ１０００』を掲げ、基幹ビジネスの更なる拡大に注力すると共に、成長分野を中心としたＮＥＷビジネスの創造に取組んでおります。」
中期ビジョンの名称が初めて明示され、基幹ビジネスの拡大と成長分野を中心としたNEWビジネス創造をその内容としている。