当期純利益を基準とする業績連動報酬
FY2019に初出。8回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに44社。
- FY2026業績連動報酬額の更新有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
当期純利益を基本とする算定式に基づく業績連動報酬方針が継続し、当年度の業績連動報酬は111百万円と記載されている。 - FY2025役員報酬制度・支給額の更新有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
当期純利益を基本とする算定式に基づく業績連動報酬方針が継続し、当年度の業績連動報酬は134百万円と記載されている。 - FY2024役員報酬制度・支給額の更新有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
当期純利益を基本とする算定式に基づく業績連動報酬の方針が継続し、当年度は業績連動報酬142百万円が計上されている。 - FY2023業績連動報酬額の更新有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
当期純利益を基本とする算定式に基づく業績連動報酬の方針が継続し、当年度の業績連動報酬は138百万円と記載されている。 - FY2022業績連動報酬額の更新有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
当期純利益を基本とする算定式に基づく業績連動報酬の方針が継続し、当事業年度は業績連動報酬121百万円が計上されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「業績連動報酬等は、企業価値の向上が株主との共通の目的であることから各事業年度の業績指標を反映した現金報酬とし、当期純利益を基本とした数値より予め定めた算定式に従って段階的に変動する仕組みとし、その算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給する。」
従来の当期純利益実績を反映する方針が、予め定めた算定式、現金賞与、毎年の支給時期を含む個人別報酬決定方針として具体化され、当事業年度には業績連動報酬155百万円が計上されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業績連動報酬については、企業価値の向上が株主様との共通の目的であることから、当期純利益の目標に対する実績を考慮し、段階的に変動するものとしております。」
当期純利益の目標に対する実績を報酬に反映する方針が継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「業績連動報酬については、企業価値の向上が株主様との共通の目的であることから、当期純利益の目標に対する実績を考慮し、段階的に変動するものとしております。」
取締役報酬の一部を当期純利益の目標に対する実績に応じて段階的に変動させる報酬方針が初めて具体的に記載されている。