読む価値
51定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.5
％（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年12月1日〜2026年5月31日非連結（個別）日本基準売上高1,860百万円前年比 +14.5%
営業利益2百万円
経常利益9百万円
純利益（親会社株主帰属）-14百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△5.83円
期末の財政状態
総資産5,195百万円
うち純資産 4,317 百万円自己資本比率 83.1%前期末比 +3.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-418,261
投資+564,201
財務-29,628
純増減+116,312
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高683,912千円
セグメント別売上高
フィッシング事業572,87630.8%+24.2%
アウトドア事業1,278,88068.7%+10.9%
その他8,8250.5%-18.6%
セグメント別利益
フィッシング事業41,00238.6%+81.7%
アウトドア事業61,28357.7%+77.6%
その他3,9573.7%-31.7%
見通しと株主還元
業績予想の修正通期業績予想を取り下げ
年間配当予想12円 → 12円（0.0%）
業績の増減要因
商品の販売強化により売上高が増加した一方、円安や仕入原価の上昇幅が大きかったこと、売上総利益率の若干の低下、人件費などの販売費及び一般管理費の増加が利益に影響した。中間純損失には公開買付提案対応費用14,158千円などが影響した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0千円、項目 公開買付提案対応費用 / 金額 14,158千円
減価償却費26,360千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数3,339,995
期末自己株式数863,588
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年12月1日〜2026年5月31日 |
| 売上高 | 1,860百万円（前年比 +14.5%） |
| 営業利益 | 2百万円 |
| 経常利益 | 9百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -14百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △5.83円 |
| 自己資本比率 | 当期末 83.1% / 前期末 79.9% |
| 総資産 | 5,195百万円 |
| 純資産 | 4,317百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -418,261千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 564,201千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -29,628千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 683,912千円 |
| 業績予想の修正 | 通期業績予想を取り下げ |
| 年間配当予想 | 12円 → 12円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント フィッシング事業 / 売上高 572,876千円 / 前年同期比 24.2千円、セグメント アウトドア事業 / 売上高 1,278,880千円 / 前年同期比 10.9千円、セグメント その他 / 売上高 8,825千円 / 前年同期比 -18.6千円 |
| セグメント別利益 | セグメント フィッシング事業 / セグメント利益 41,002千円 / 前年同期比 81.7千円、セグメント アウトドア事業 / セグメント利益 61,283千円 / 前年同期比 77.6千円、セグメント その他 / セグメント利益 3,957千円 / 前年同期比 -31.7千円 |
| 減価償却費 | 26,360千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 0千円、項目 公開買付提案対応費用 / 金額 14,158千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 3,339,995 |
| 期末自己株式数 | 863,588 |
| 業績の増減要因 | 商品の販売強化により売上高が増加した一方、円安や仕入原価の上昇幅が大きかったこと、売上総利益率の若干の低下、人件費などの販売費及び一般管理費の増加が利益に影響した。中間純損失には公開買付提案対応費用14,158千円などが影響した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。商品の販売強化により売上高が増加した一方、円安や仕入原価の上昇、人件費などの販売費及び一般管理費の増加が利益を抑えました。また、公開買付提案対応費用14百万円を特別損失に計上しました。通期予想は、グローバル展開・DX化に伴う費用や売上高への影響を合理的に見積もることが困難なため取り下げました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。