省エネ・再生可能エネルギーへの対応
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度においてScope1およびScope2の排出量算定を完了しており、今後はScope3の算定を進めるとともに、算定にとどまらず具体的な排出削減施策を実行してまいります。」
環境問題への対応を、Scope1・2の排出量算定完了、Scope3算定、排出削減施策の実行へ具体化している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「現在進めているマテリアリティの特定においても、気候変動対策は企業価値や業績に影響を及ぼす重要課題と認識しており、具体的な施策の実行に向けた取り組みを進めてまいります。」
気候変動対策を企業価値・業績に影響する重要課題と位置づけ、具体的施策に向けた取組みを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、当該理念のもと、中長期的な持続可能性に関する事項について、経営方針並びに経営戦略を基軸に人的資本に関連するリスクおよび機会を検討し、環境問題への対応および人材育成方針等に係る課題に取り組んでおります。」
環境問題への対応を、人材育成等と並ぶ持続可能性に関する課題として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「人的資本に関連するリスクおよび機会を検討し、環境問題への対応および人材育成方針等に係る課題に取り組んでおります。」
環境問題への対応を人材育成等と並ぶ持続可能性に関する課題として引き続き位置づけている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「特に、電気・水道・ガスなどの社会インフラや環境問題に対する取り組みは、当社事業の基幹ビジネスと位置づけ、一層の推進を図ってまいります。」
社会インフラおよび環境問題への取り組みを基幹ビジネスとして推進する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「特に、電気・水道・ガスなどの社会インフラや環境問題に対する取り組みは、当社事業の基幹ビジネスと位置づけ、一層の推進を図ってまいります。」
社会インフラおよび環境問題への取り組みを基幹ビジネスとして推進する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に、電気・水道・ガスなどの社会インフラや環境問題に対する取り組みは、当社事業の基幹ビジネスと位置づけ、一層の推進を図ってまいります。」
社会インフラや環境問題への取り組みを基幹ビジネスとして推進する位置づけを継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「特に、電気・水道・ガスなどの社会インフラや環境問題に対する取り組みは、当社事業の基幹ビジネスと位置づけ、一層の推進を図ってまいります。」
省エネ・再生可能エネルギーへの社会的シフトへの対応という表現から、社会インフラや環境問題への取り組みを基幹ビジネスとして一層推進するという位置づけに整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後の、計測制御業界は、省エネ・再生可能エネルギーへのさらなるシフトなど社会的ニーズの変化にどう対応していくかが大きな課題となります。」
省エネ・再生可能エネルギーへのシフトを、引き続き対応すべき業界課題として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の、計測制御業界は、省エネ・再生可能エネルギーへのさらなるシフトなど社会的ニーズの変化にどう対応していくかが大きな課題となります」
省エネ・再生可能エネルギーへの社会的シフトを、業界および自社が対応すべき課題として認識している。