収益認識に関する会計基準の適用予定
FY2018に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「商品である制御機器、ＦＡ機器、産業機器を顧客に提供することを履行義務として識別しております。当該履行義務は、検収を受けた時点において充足されると判断し、収益を認識しております。なお、一部の国内販売については、出荷時から当該商品の支配が顧客に移転される時までの期間が通常の期間であるため、出荷時点で収益を認識しております。」
FY2022-Q1期首から適用した収益認識会計基準に基づく検収時認識を継続し、一部国内販売の出荷時認識も開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「商品である制御機器、ＦＡ機器、産業機器を顧客に提供することを履行義務として識別しております。当該履行義務は、検収を受けた時点において充足されると判断し、収益を認識しております。」
FY2022-Q1期首から適用した収益認識会計基準に基づく収益認識を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。なお、当第２四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
FY2022-Q1期首から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第2四半期連結累計期間の財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。なお、当第３四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
FY2022-Q1期首から適用した収益認識会計基準を継続適用し、当第3四半期連結累計期間の財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。なお、当第１四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える影響はありません。」
FY2021まで適用予定・影響額評価中としていた収益認識会計基準を、FY2022-Q1期首から実際に適用した。四半期連結財務諸表への影響はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を2022年3月期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 平成30年３月30日)、「収益認識に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第30号 平成30年３月30日)」「平成34年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する新会計基準等について、平成34年3月期の期首から適用する予定とし、影響額は評価中としている。