読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
14.1
営業利益の前年同期比減少率（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年4月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高29,482,106千円前年比 -0.8%
営業利益1,694,238千円前年比 -14.1%
経常利益1,800,817千円前年比 -12.6%
純利益（親会社株主帰属）1,429,531千円前年比 +0.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益340.14円
期末の財政状態
総資産29,124,071千円
うち純資産 19,799,843 千円自己資本比率 67.9%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+1,229,626
投資+69,195
財務-910,673
純増減+388,148
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,012,398千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高300億円
営業利益18億円
経常利益19億円
純利益12.9億円
業績の増減要因
国内では、スマートフォン及びPC関連向け半導体の需要停滞、自動車関連の得意先への販売減少があった一方、その他パワー半導体等に関連する設備投資、半導体製造装置関連の販売、産業用ロボット及び自動化システムの販売が堅調に推移した。海外では、中国のロックダウン及び感染再拡大、半導体をめぐる米中摩擦により産業用ロボットの販売が低迷した。親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の計上により増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（該当事項はありません）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 297,186千円 / 特別損失 非開示
減価償却費81,131千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年4月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 29,482,106千円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | 1,694,238千円（前年比 -14.1%） |
| 経常利益 | 1,800,817千円（前年比 -12.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,429,531千円（前年比 +0.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 340.14円 |
| 自己資本比率 | 当期末 67.9 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 29,124,071千円 |
| 純資産 | 19,799,843千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,229,626千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 69,195千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -910,673千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,012,398千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 300億円 / 営業利益 18億円 / 経常利益 19億円 / 純利益 12.9億円 |
| 減価償却費 | 81,131千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 297,186千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（該当事項はありません） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 国内では、スマートフォン及びPC関連向け半導体の需要停滞、自動車関連の得意先への販売減少があった一方、その他パワー半導体等に関連する設備投資、半導体製造装置関連の販売、産業用ロボット及び自動化システムの販売が堅調に推移した。海外では、中国のロックダウン及び感染再拡大、半導体をめぐる米中摩擦により産業用ロボットの販売が低迷した。親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益の計上により増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。スマートフォン・PC関連向け半導体の需要停滞、自動車関連向け販売の減少、中国のロックダウン・感染再拡大、半導体をめぐる米中摩擦などが海外販売や一部販売に影響した。一方、半導体製造装置関連の販売、自動化設備需要、販売体制の強化は業績を支え、親会社株主利益は投資有価証券売却益の計上により増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。