SPK（7466）・リスク対処
自然災害・感染症・テロ等による事業中断リスク
FY2025に初出。3回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故・感染症・紛争等による事業中断・操業停止・供給網寸断リスク447社が書いているテーマ・逆風450社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。111社中69社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの450件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「これらの危機事象発生に備え、感染症対策規程やBCPの見直し、防災バッグを完備し、避難経路の掲示する等従業員の安全確保を最優先にリスクを軽減させる策を講じております。また、上記の通り、幅広く拠点を展開しているため、拠点間のバックアップ体制を整え、リスク回避、軽減に努めます。」
自然災害、戦争、感染症等の事業中断リスクに対し、BCP見直し、防災備品、避難経路、拠点間バックアップを整備した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「海外営業本部は、９月の台風の影響により一部売上が10月にずれこんだものの前年同期実績を上回る結果となりました。」
台風により海外営業本部の一部売上が翌月へずれ込み、自然災害による事業影響が実際に発生した。 - FY2025初出有価証券報告書
「当社グループは、全国19か所、海外にも10か所に拠点があり、これらの地域で地震や津波等の自然災害、停電、感染症、テロ、その他事業を中断すべき危機的な事象が生じた場合、当社グループの社員や各拠点の設備・システムへの被害による事業拠点の休業、サプライチェーンの寸断や顧客及び取引先の事業停止・休業などの事業活動の制限が生じ、当社グループの財政状態及び経営成績に大きな影響をもたらす可能性があります。」
全国19拠点・海外10拠点を対象に、自然災害、停電、感染症、テロ等による事業中断リスクを独立して記載。感染症対策規程、BCP、防災バッグ、避難経路、拠点間バックアップを対応策としている。