読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-36.3
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年４月１日～2024年３月31日非連結（個別）日本基準売上高3,044百万円前年比 -9.0%
営業利益52百万円前年比 -36.3%
経常利益40百万円前年比 -50.1%
純利益（親会社株主帰属）22百万円前年比 -59.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益6.30円
売上高営業利益率1.7%
期末の財政状態
総資産3,004百万円
うち純資産 1,506 百万円自己資本比率 50.1%前期末比 -7.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-22
投資-587
財務+371
純増減-238
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高126百万円
セグメント別売上高石油事業 2,212,427千円（前年比 -2.3%）、専門店事業 676,842千円（前年比 +0.1%）、不動産事業 155,021千円（前年比 -61.5%）
セグメント別利益石油事業 78,212千円（前年比 -14.4%）、専門店事業 7,419千円、不動産事業 104,301千円（前年比 -28.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,731百万円（前年比 +22.6%）
営業利益57百万円（前年比 +9.6%）
経常利益46百万円（前年比 +15.0%）
純利益23百万円（前年比 +4.5%）
年間配当予想2円 銭 → 2円 銭（0.0%）
配当性向31.8%
業績の増減要因
世界情勢の不安定化、原油価格の高騰、円安、物価高による個人消費の低迷、燃料油需要の停滞と節約志向の高まり、不動産販売用不動産の売上未発生など
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当事業年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 131千円
減価償却費22,082千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数4,111,000株
期末自己株式数507,050株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年４月１日～2024年３月31日 |
| 売上高 | 3,044百万円（前年比 -9.0%） |
| 営業利益 | 52百万円（前年比 -36.3%） |
| 経常利益 | 40百万円（前年比 -50.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 22百万円（前年比 -59.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 6.30円 |
| 売上高営業利益率 | 1.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 50.12% / 前期末 58.02% |
| 総資産 | 3,004百万円 |
| 純資産 | 1,506百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -22百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -587百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 371百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 126百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 3,731百万円（前年比 +22.6%） / 営業利益 57百万円（前年比 +9.6%） / 経常利益 46百万円（前年比 +15.0%） / 純利益 23百万円（前年比 +4.5%） |
| 年間配当予想 | 2円 銭 → 2円 銭（0.0%） |
| 配当性向 | 31.8% |
| セグメント別売上高 | 石油事業 2,212,427千円（前年比 -2.3%）、専門店事業 676,842千円（前年比 +0.1%）、不動産事業 155,021千円（前年比 -61.5%） |
| セグメント別利益 | 石油事業 78,212千円（前年比 -14.4%）、専門店事業 7,419千円、不動産事業 104,301千円（前年比 -28.2%） |
| 減価償却費 | 22,082千円 |
| 減損損失 | 当事業年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 131千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 4,111,000株 |
| 期末自己株式数 | 507,050株 |
| 業績の増減要因 | 世界情勢の不安定化、原油価格の高騰、円安、物価高による個人消費の低迷、燃料油需要の停滞と節約志向の高まり、不動産販売用不動産の売上未発生など |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。世界情勢の不安定化、原油価格の高騰、円安、物価高による個人消費の低迷が影響した。燃料油では需要の停滞と節約志向の高まりにより販売数量が伸び悩み、不動産事業では販売用不動産の売上が発生しなかった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。