集中管理型コンピュータ・システムの障害リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループはコンピューター・システムによる集中管理方式で情報処理を行っております。その設備の保全、安全対策については、充実した設備を有する専門的な施設において運用するなどの対策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点、店舗等が損害を被った場合、業務処理の停滞、遅延、商品の損害等が発生する可能性があります。」
集中管理型システムの障害リスクと専門施設での運用による安全対策を継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループはコンピューター・システムによる集中管理方式で情報処理を行っております。その設備の保全、安全対策については、充実した設備を有する専門的な施設において運用するなどの対策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点、店舗等が損害を被った場合、業務処理の停滞、遅延、商品の損害等が発生する可能性があります。」
集中管理型システムの障害リスクと、専門施設での運用等の安全対策を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループはコンピューター・システムによる集中管理方式で情報処理を行っております。その設備の保全、安全対策については、充実した設備を有する専門的な施設において運用するなどの対策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点、店舗等が損害を被った場合、業務処理の停滞、遅延、商品の損害等が発生する可能性があります。」
集中管理型システムの障害リスクと、専門施設での運用等の対策を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
集中管理型コンピュータ・システムの障害リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはコンピューター・システムによる集中管理方式で情報処理を行っております。その設備の保全、安全対策については、充実した設備を有する専門的な施設において運用するなどの対策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点、店舗等が損害を被った場合、業務処理の停滞、遅延、商品の損害等が発生する可能性があります。」
集中管理型システムの障害による業務停滞リスクと、専門施設での運用等の対策を継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
集中管理型コンピュータ・システムの障害リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に、当社グループはコンピュータ・システムにより集中管理方式にて情報処理しており、その設備の保全・安全対策については充実した設備を有する施設において運用するなどの対応策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点が損害を被った場合、当社グループの業務処理の停滞・遅延が発生し、当社グループの業績、その他に影響を及ぼす可能性があります。」
集中管理型コンピュータ・システムの設備損害時における業務停滞リスクと、保全・安全対策を引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
集中管理型コンピュータ・システムの障害リスクを含む既存リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは親会社のコンピュータ・システムにより集中管理方式にて情報処理しており、その設備の保全・安全対策については充実した設備を有する施設において運用するなどの対応策を講じておりますが、万一その設備または当社グループの事業拠点等が損害を被った場合、当社グループの業務処理の停滞・遅延が発生し、当社グループの業績、その他に影響を及ぼす可能性があります。」
集中管理方式による情報処理の利便性と、設備損害時の業務停滞リスクおよび保全・安全対策を併記している。