副作用・異物混入等による販売中止・商品回収
FY2016に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。57社中11社が悪化側に。
- FY2022削除有価証券報告書当年度の「事業等のリスク」に、副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクの独立した記載は確認できない。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売する商品が、予期せぬ副作用、異物混入等により、販売中止または商品回収などの事態となった場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクを継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
副作用・異物混入等による販売中止・商品回収リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「販売する商品が、予期せぬ副作用、異物混入等により、販売中止または商品回収などの事態となった場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
取扱商品の品質問題が販売停止や回収につながる可能性を開示している。