読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
6.1
売上高の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年９月１日〜2025年２月28日連結日本基準売上高7,843百万円前年比 +6.1%進捗 44.8%
営業利益1,499百万円前年比 -6.8%進捗 36.7%
経常利益1,543百万円前年比 -5.9%進捗 37.0%
純利益（親会社株主帰属）1,062百万円前年比 -5.9%進捗 36.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益34.01円
期末の財政状態
総資産43,892百万円
うち純資産 40,735 百万円自己資本比率 92.8%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-231,469
投資+2,325,980
財務-2,885,675
純増減-791,164
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,557,699千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高17,500百万円（前年比 +6.6%）
営業利益4,082百万円（前年比 +1.9%）
経常利益4,175百万円（前年比 +2.5%）
純利益2,883百万円（前年比 +2.2%）
業績予想の修正修正なし
年間配当予想60円 → 60円（0.0%）
業績の増減要因
更新案件の発生、期ズレ案件や大口案件の納入、高機能・高付加価値商品の販売拡大により売上高が増加した。利益面では、国内から海外への生産移管によるコスト減を進めたものの、円安、原材料価格の改定、国内人件費・物流費の増加などのコスト増加要因により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象2025年2月28日開催の取締役会決議に基づき、2025年3月3日から3月31日までに自己株式181,500株を359,194,900円で取得した。取得期間は2025年3月3日から5月31日、取得上限は600,000株・10億円。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 30千円
減価償却費134,576千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト向け）
期末発行済株式数35,736,000株
期末自己株式数4,762,825株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年９月１日〜2025年２月28日 |
| 売上高 | 7,843百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | 1,499百万円（前年比 -6.8%） |
| 経常利益 | 1,543百万円（前年比 -5.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,062百万円（前年比 -5.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 34.01円 |
| 自己資本比率 | 当期末 92.8 / 前期末 91.4 |
| 総資産 | 43,892百万円 |
| 純資産 | 40,735百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -231,469千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,325,980千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,885,675千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,557,699千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 17,500百万円（前年比 +6.6%） / 営業利益 4,082百万円（前年比 +1.9%） / 経常利益 4,175百万円（前年比 +2.5%） / 純利益 2,883百万円（前年比 +2.2%） |
| 業績予想の修正 | 修正なし |
| 年間配当予想 | 60円 → 60円（0.0%） |
| 減価償却費 | 134,576千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除売却損 30千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2025年2月28日開催の取締役会決議に基づき、2025年3月3日から3月31日までに自己株式181,500株を359,194,900円で取得した。取得期間は2025年3月3日から5月31日、取得上限は600,000株・10億円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 35,736,000株 |
| 期末自己株式数 | 4,762,825株 |
| 業績の増減要因 | 更新案件の発生、期ズレ案件や大口案件の納入、高機能・高付加価値商品の販売拡大により売上高が増加した。利益面では、国内から海外への生産移管によるコスト減を進めたものの、円安、原材料価格の改定、国内人件費・物流費の増加などのコスト増加要因により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。遅れていた更新案件の発生、期ズレ案件や大口案件の納入、高機能・高付加価値商品の販売拡大により売上高が増加した。一方、円安、原材料価格の改定、国内人件費・物流費の増加が利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。