新規事業による業容拡大と旧体質改革を柱とする3ヶ年中期経営計画
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
東北化学薬品がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、ヘッドワーク、フットワーク、ネットワークを駆使して得意先、仕入先、その他取引先との擦り合わせ能力を磨き、利益を稼ぎ、ムリ・ムダ・ムラある支出をなくすことを徹底し、労働生産性アップによる生産性向上を目指しております。」
取引先との調整能力、支出削減、労働生産性向上、既存事業深耕・関連多角化・仕入先分散・提案多様化を重視する戦略と、毎年度の中期経営計画更新方針が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は、ヘッドワーク、フットワーク、ネットワークを駆使して得意先、仕入先、その他取引先との擦り合わせ能力を磨き、利益を稼ぎ、ムリ・ムダ・ムラある支出をなくすることを徹底し、労働生産性アップによる生産性向上を目指しております。」
労働生産性向上、支出削減、既存取引先との調整能力を重視する経営戦略が継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、ヘッドワーク、フットワーク、ネットワークを駆使して得意先、仕入先、その他取引先との擦り合わせ能力を磨き、利益を稼ぎ、ムリ・ムダ・ムラある支出をなくすることを徹底し、労働生産性アップによる生産性向上を目指しております。また、営業方針として、既存事業深耕と実務質の向上や本業関連多角化の発掘と育成を念頭に粗利益率の拡大と仕入先分散によるリスク回避と販売先への提案多様化に対応できる企業として行動してまいります。なお、３ヵ年中期経営計画は、毎年度更新・策定しております。」
中期経営計画を毎年度更新・策定する方針を示すとともに、労働生産性向上、支出削減、既存事業深耕、本業関連多角化、粗利益率拡大、仕入先分散、提案多様化へ戦略の具体化・再整理が行われている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画（2021年９月期～2023年９月期）を策定し、経営理念の推進、労働生産性の向上、財務基盤の強化、健康経営への取り組み、顧客満足度の向上、グル－プ全体での情報交換・連携による同業他社との差別化強化に当社グル－プ一丸となり取り組んでおり、より一層成長する企業を目指しております。」
従来の2018年9月期～2020年9月期計画から、2021年9月期～2023年9月期の新たな3ヶ年計画へ切り替わった。取り組み項目は労働生産性、財務基盤、健康経営、顧客満足度、グループ連携・差別化を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画（2018年９月期～2020年９月期）を策定し、経営理念の推進、労働生産性の向上、財務基盤の強化、健康経営への取り組み、顧客満足度の向上、グル－プ全体での情報交換・連携による同業他社との差別化強化に当社グル－プ一丸となり取り組んでおり、より一層成長する企業を目指しております。」
2018年９月期から2020年９月期までの中期経営計画と、その取り組み項目が継続して示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画（平成30年９月期～平成32年９月期）を策定し、経営理念の推進、労働生産性の向上、財務基盤の強化、健康経営への取り組み、顧客満足度の向上、グル－プ全体での情報交換・連携による同業他社との差別化強化に当社グル－プ一丸となり取り組んでおり、より一層成長する企業を目指しております。」
平成30年９月期から平成32年９月期までの中期経営計画と、その取り組み項目が年度報告でも継続して示されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は、３ヵ年中期経営計画（平成30年９月期～平成32年９月期）を策定し、経営理念の推進、労働生産性の向上、財務基盤の強化、健康経営への取り組み、顧客満足度の向上、グル－プ全体での情報交換・連携による同業他社との差別化強化に当社グル－プ一丸となり取り組んでおり、より一層成長する企業を目指しております。」
従来の「新規事業による業容の拡大」「旧体質の改革」を柱とする計画から、労働生産性、財務基盤、健康経営、顧客満足度、グループ連携・差別化を掲げる平成30年９月期からの新計画へ表現が切り替わった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、毎期、事業環境の変化を考慮し、中期経営計画の初年度として見直しを行った上で３ヶ年中期経営計画を策定し、中期経営計画の柱である「新規事業による業容の拡大」及び「旧体質の改革」に全社一丸となり取り組んでおります。更に当社グループは、グループ全体が相乗効果を発揮しつつ、グループ全体として一層の成長を目指す経営を推進してまいります。」
３ヶ年中期経営計画の柱として、新規事業による業容拡大、旧体質改革、グループの相乗効果と成長を掲げている。