読む価値
44定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-50.4
営業利益前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年5月1日〜2024年4月30日連結日本基準売上高34,436,334千円前年比 -4.9%
営業利益959,240千円前年比 -50.4%
経常利益1,213,043千円前年比 -39.8%
純利益（親会社株主帰属）874,721千円前年比 -34.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益96円91銭
期末の財政状態
総資産31,382,478千円
うち純資産 19,596,939 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+41,565
投資-638,400
財務-369,608
純増減-966,443
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,480,440千円
セグメント別売上高
日本28,20979.7%-1.6%
北米3,84310.9%-16.9%
中国1,8765.3%-29.2%
東南アジア1,4764.2%-3.9%
セグメント別利益
日本516-55.0%
北米463-21.6%
中国-69
東南アジア81-2.5%
地域別売上高
日本28,20979.7%-1.6%
北米3,84310.9%-16.9%
中国1,8765.3%-29.2%
東南アジア1,4764.2%-3.9%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高37,690百万円（前年比 +9.4%）
営業利益1,240百万円（前年比 +29.3%）
経常利益1,420百万円（前年比 +17.1%）
純利益940百万円（前年比 +7.5%）
業績の増減要因
自動車関連企業向け生産設備の売上が増加した一方、電気機器関連企業向け生産設備の売上減少や前連結会計年度の円安効果の反動があった。北米では全米自動車労働組合のストライキ、中国では自動車関連企業向け自社製品および工作機械関連企業向け制御部品、東南アジアでは自動車関連企業向け生産設備の売上が減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 5,152千円 / 特別損失 固定資産除売却損 564千円
減価償却費569,536千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年5月1日〜2024年4月30日 |
| 売上高 | 34,436,334千円（前年比 -4.9%） |
| 営業利益 | 959,240千円（前年比 -50.4%） |
| 経常利益 | 1,213,043千円（前年比 -39.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 874,721千円（前年比 -34.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 96円91銭 |
| 総資産 | 31,382,478千円 |
| 純資産 | 19,596,939千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 41,565千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -638,400千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -369,608千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,480,440千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 37,690百万円（前年比 +9.4%） / 営業利益 1,240百万円（前年比 +29.3%） / 経常利益 1,420百万円（前年比 +17.1%） / 純利益 940百万円（前年比 +7.5%） |
| セグメント別売上高 | 日本 28,209百万円（前年比 -1.6%） / 北米 3,843百万円（前年比 -16.9%） / 中国 1,876百万円（前年比 -29.2%） / 東南アジア 1,476百万円（前年比 -3.9%） |
| セグメント別利益 | 日本 516百万円（前年比 -55.0%） / 北米 463百万円（前年比 -21.6%） / 中国 -69百万円 / 東南アジア 81百万円（前年比 -2.5%） |
| 地域別売上高 | 日本 28,209百万円（前年比 -1.6%） / 北米 3,843百万円（前年比 -16.9%） / 中国 1,876百万円（前年比 -29.2%） / 東南アジア 1,476百万円（前年比 -3.9%） |
| 減価償却費 | 569,536千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 5,152千円 / 特別損失 固定資産除売却損 564千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 自動車関連企業向け生産設備の売上が増加した一方、電気機器関連企業向け生産設備の売上減少や前連結会計年度の円安効果の反動があった。北米では全米自動車労働組合のストライキ、中国では自動車関連企業向け自社製品および工作機械関連企業向け制御部品、東南アジアでは自動車関連企業向け生産設備の売上が減少した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。電気機器関連企業向け生産設備の売上減少、前期の円安効果の反動、北米での全米自動車労働組合のストライキ、中国での自動車関連企業向け自社製品および工作機械関連企業向け制御部品の売上減少、東南アジアでの自動車関連企業向け生産設備の売上減少など。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。