読む価値
48定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
323.8
％（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年6月1日〜2022年5月31日非連結（個別）日本基準売上高26,615百万円
営業利益600百万円
経常利益786百万円
純利益（親会社株主帰属）530百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益133円63銭
売上高営業利益率2.3%
期末の財政状態
総資産21,032百万円
うち純資産 12,907 百万円自己資本比率 61.4%前期末比 -1.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+926
投資-77
財務-91
純増減+758
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,144百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高27,000百万円
営業利益550百万円
経常利益750百万円
当期純利益500百万円
年間配当予想27円 → 25円
配当性向2022年5月期20.2%、2023年5月期（予想）19.9%
株主還元方針安定的な配当を維持継続し、利益水準をより反映した適正な配当水準の維持向上に努める
業績の増減要因
需要回復や主力商品の営業強化等により売上高・利益が増加した一方、原材料価格、物流費、人件費の上昇や供給制限が収益の押し下げ要因となった
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
減価償却費120,003千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数4,284,500株
期末自己株式数313,158株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年5月31日 |
| 売上高 | 26,615百万円 |
| 営業利益 | 600百万円 |
| 経常利益 | 786百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 530百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 133円63銭 |
| 売上高営業利益率 | 2.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 61.4% / 前期末 63.3% |
| 総資産 | 21,032百万円 |
| 純資産 | 12,907百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 926百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -77百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -91百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,144百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 27,000百万円 / 営業利益 550百万円 / 経常利益 750百万円 / 当期純利益 500百万円 |
| 年間配当予想 | 27円 → 25円 |
| 配当性向 | 2022年5月期20.2%、2023年5月期（予想）19.9% |
| 株主還元方針 | 安定的な配当を維持継続し、利益水準をより反映した適正な配当水準の維持向上に努める |
| 減価償却費 | 120,003千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 4,284,500株 |
| 期末自己株式数 | 313,158株 |
| 業績の増減要因 | 需要回復や主力商品の営業強化等により売上高・利益が増加した一方、原材料価格、物流費、人件費の上昇や供給制限が収益の押し下げ要因となった |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、経済活動の回復による需要増加、主力商品の営業強化、営業設備の拡充、次世代商品の在庫充実などを挙げている。一方、原材料価格・物流費・人件費の上昇や供給制限が収益の押し下げ要因になるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。