読む価値
69注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
100
%（総還元性向）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
策定売上高+4.4%
基準 182,046目標190,000百万円
営業利益-1.8%
基準 7,636目標7,500百万円
当期純利益-5.3%
基準 5,175目標4,900百万円
ROE0.0pt
基準 8目標8%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
資本の使い方について述べたこと
配当性向・DOEの方針配当と自己株式の取得により総還元性向100％を株主還元の基本方針として実施。対象期間は現中期経営計画期間。配当性向は利益のうち配当に回す割合、DOEは純資産に対する配当の割合です。
自己株式取得の方針配当と自己株式の取得により総還元性向100％を実施する方針。取得額の具体的な枠・時期・条件は非開示。
資本コスト株主資本コストを概ね７～８％と認識。表では2021年３月期6.9％、2022年３月期7.0％、2023年３月期7.1％、2024年３月期7.1％。CAPMモデルによる当社推計値。資本コストは、株主や銀行がこの会社に期待している最低限の利回りです。
PBR・株価に関する自己評価2023年３月期にROE14.2％で株主資本コストを上回る実績を達成し、現在PBRは１倍を超える水準で推移。2024年３月期のPBRは1.61倍、株価は5,640円。PBRは、株価が1株当たり純資産の何倍かを示す指標です。
重点施策
01電子部品事業（半導体デバイス）：技術力、提案力を向上させて、ソリューションビジネスへの進化を図ることにより高付加価値化を実現する。
02電子部品事業（電子コンポーネント）：コネクティビティ分野をターゲットに、マーケティング機能を更に強化することにより新規事業拡大を実現する。
03電子・電気機器事業：医療、環境、エネルギーなど新たな領域への参入を図るとともに、新商品や自社製品の販売比率を高め、独自の技術、装置、販路を強化する。
04工業薬品事業：外部との協業により技術の強化を図り、新たな用途による新規ビジネスを創出する。
05海外事業：エリア（中華圏及びASEAN地域）に応じた販売戦略を展開するとともに、各拠点間のリソースの共有や業務プロセスの見直しにより効率化を図る。
06政策保有株式の縮減
07IR、及びSR活動の強化
計画の前提半導体需要の拡大や円安等の外部環境が言及されているが、為替レートや市場成長率などの数値前提は非開示。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中期経営計画「Change & Co-Create 2024」 |
| 計画期間 | 2021年３月期～2025年３月期（4ヶ年） |
| 計画に対する動き | 策定 |
| 売上高目標 | 182,046（2024年３月期実績） → 190,000（2025年３月期予）（4.4%） |
| 営業利益目標 | 7,636（2024年３月期実績） → 7,500（2025年３月期予）（-1.8%） |
| 当期純利益目標 | 5,175（2024年３月期実績） → 4,900（2025年３月期予）（-5.3%） |
| ROE目標 | 8.0%（2024年３月期実績） → 7.4%（2025年３月期予）；持続的な目標は8%以上 |
| 配当性向・DOEの方針 | 配当と自己株式の取得により総還元性向100％を株主還元の基本方針として実施。対象期間は現中期経営計画期間。 |
| 自己株式取得の方針 | 配当と自己株式の取得により総還元性向100％を実施する方針。取得額の具体的な枠・時期・条件は非開示。 |
| 資本コスト | 株主資本コストを概ね７～８％と認識。表では2021年３月期6.9％、2022年３月期7.0％、2023年３月期7.1％、2024年３月期7.1％。CAPMモデルによる当社推計値。 |
| PBR・株価に関する自己評価 | 2023年３月期にROE14.2％で株主資本コストを上回る実績を達成し、現在PBRは１倍を超える水準で推移。2024年３月期のPBRは1.61倍、株価は5,640円。 |
| 計画の前提 | 半導体需要の拡大や円安等の外部環境が言及されているが、為替レートや市場成長率などの数値前提は非開示。 |
| 重点施策 | 電子部品事業（半導体デバイス）：技術力、提案力を向上させて、ソリューションビジネスへの進化を図ることにより高付加価値化を実現する。、電子部品事業（電子コンポーネント）：コネクティビティ分野をターゲットに、マーケティング機能を更に強化することにより新規事業拡大を実現する。、電子・電気機器事業：医療、環境、エネルギーなど新たな領域への参入を図るとともに、新商品や自社製品の販売比率を高め、独自の技術、装置、販路を強化する。、工業薬品事業：外部との協業により技術の強化を図り、新たな用途による新規ビジネスを創出する。、海外事業：エリア（中華圏及びASEAN地域）に応じた販売戦略を展開するとともに、各拠点間のリソースの共有や業務プロセスの見直しにより効率化を図る。、政策保有株式の縮減、IR、及びSR活動の強化 |
| 取締役会決議日 | 2024年４月30日 |
| 公表日 | 2024年４月30日 |
この書類が述べていない項目（10件）
営業利益率目標ROIC目標投資計画の総額分野別の投資額セグメント別目標非財務目標前計画の実績見直し・取り下げの理由対象市場の規模認識するリスク
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。累積した内部留保によって自己資本が増加し、資本収益性が低下していたため。事業戦略による収益力の向上と自己資本の増加抑制により資本効率を改善し、企業価値を向上させるとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。