連結財務諸表の作成開始と連結初年度開示
FY2019に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 8,572,078 8,862,263 34,422,065」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、2023年と2024年の第1四半期連結業績を比較形式で開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「第62期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。」
連結財務諸表作成開始後の比較形式による連結開示を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 23,372,159 24,984,806 31,792,843」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、第3四半期累計の連結業績を比較形式で開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 7,782,757 8,572,078 31,792,843」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、2022年と2023年の第1四半期連結業績を比較形式で開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 21,869,437 23,372,159 29,909,632」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、第3四半期累計の連結業績を比較形式で開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、77億82百万円（前年同四半期比4.6％増）、営業利益３億63百万円（前年同四半期比67.1％増）、経常利益３億99百万円（前年同四半期比56.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益２億22百万円（前年同四半期比67.8％増）となりました。」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、2021年と2022年の第1四半期連結業績を比較形式で開示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「第62期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。」
連結財務諸表作成開始後の2020年度・2021年度の連結数値を比較形式で開示する体制を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「売上高 （千円） 21,525,313 21,869,437 29,056,373」
連結財務諸表作成開始後の前年同四半期比較を継続し、第3四半期累計の売上高、利益及び資産・純資産等を前年同期及び前年度末と比較して開示している。 - FY2021-Q1四半期連結比較を開始有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、74億37百万円（前年同四半期比3.9％減）、営業利益２億17百万円（前年同四半期比2.4％減）、経常利益２億55百万円（前年同四半期比0.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益１億32百万円（前年同四半期比43.4％増）となりました。」
連結初年度のため前年同四半期比較を行っていなかった2020年度の四半期開示から進み、本 filing では2020年と2021年の第1四半期連結業績を前年同四半期比で比較開示している。 - FY2020連結比較を含む通期開示へ移行有価証券報告書
「第62期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。」
連結初年度だった前年度の開示を経て、本 filing では2019年12月期と2020年12月期の連結経営指標・財務数値を比較形式で開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、前連結会計年度末より連結財務諸表を作成しておりますので、前年同四半期連結累計期間との比較分析は行っておりません。」
連結初年度のため前年同四半期との比較分析を行わない開示が継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、前連結会計年度末より連結財務諸表を作成しておりますので、前年同四半期連結累計期間との比較分析は行っておりません。」
前連結会計年度末から連結財務諸表を作成しているため、前年同四半期との比較分析を行わない連結初年度の開示が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、前連結会計年度末より連結財務諸表を作成しておりますので、前年同四半期連結累計期間との比較分析は行っておりません。」
前連結会計年度末から連結財務諸表を作成しているため、当第1四半期も前年同四半期との比較分析を行わない連結初年度の開示が続いている。 - FY2019初出有価証券報告書
「第62期連結会計年度より連結財務諸表を作成しているため、それ以前については記載しておりません。」
アイシン及びアイエスラインの子会社化に伴い、第62期から連結財務諸表の作成を開始し、連結初年度として前連結会計年度との比較を行わない開示体制となった。