東邦レマック（7422）・リスク自然災害の影響を再記載
大規模自然災害による景気回復の鈍化
FY2018-Q3に初出。5回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2023。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・天候不順による経済停滞・需要減少46社が書いているテーマ・逆風46社・追い風0社
東邦レマックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中4社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている46社のうち14社を表示しています。上の文は46社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023自然災害の影響を再記載有価証券報告書
「実質賃金の減少や自然災害等の影響もあり、景気回復に向け、予断を許さない先行き不透明な状況が続いております。」
一時記載が途切れていた自然災害について、実質賃金の減少等とともに景気回復を妨げる要因として再び記載している。 - FY2020削除有価証券報告書当事業年度の経済環境・業績説明では、大規模自然災害による景気回復鈍化について明示的な再記載が確認できない。
- FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら消費税増税に伴う駆け込み需要の反動や相次ぐ大規模自然災害などにより消費マインドが低下したこと」
相次ぐ大規模自然災害が消費マインド低下の実際の要因として記載され、既発生リスクの影響を通期で確認している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善などを背景として景気は緩やかな回復基調で推移したものの、記録的な台風や地震といった自然災害などの影響、物価上昇による可処分所得の落ち込みなどにより個人消費の本格的な回復には至りませんでした。」
台風や地震などの自然災害が実際に発生し、その影響により個人消費の本格的回復に至らなかったと記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「記録的な猛暑や豪雨、また北海道地震や台風など大規模な自然災害に見舞われ、一時的に景気回復の動きは鈍りました」
猛暑、豪雨、北海道地震、台風などの大規模自然災害が実際に発生し、景気回復の動きが一時的に鈍ったと記載している。