読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
31.5
売上高の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年4月1日〜2023年9月30日連結日本基準売上高358,065百万円前年比 +31.5%進捗 48.4%
営業利益13,511百万円前年比 -22.4%進捗 35.6%
経常利益14,675百万円前年比 -23.0%進捗 35.8%
純利益（親会社株主帰属）9,198百万円前年比 -27.9%進捗 34.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益93.61円
期末の財政状態
総資産534,505百万円
うち純資産 169,958 百万円自己資本比率 31.0%前期末比 +2.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+39,595
投資-9,773
財務-27,937
純増減+1,885
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高38,495百万円
セグメント別売上高
デジタル家電専門店運営事業130,66636.3%+2.2%
キャリアショップ運営事業157,64443.8%+87.2%
インターネット事業32,8529.1%-2.2%
海外事業30,5388.5%+27.2%
金融事業3,1460.9%
その他5,1041.4%
セグメント別利益
デジタル家電専門店運営事業8,814-23.1%
キャリアショップ運営事業1,447-45.1%
インターネット事業2,754-17.7%
海外事業-150-116.2%
金融事業984
その他948
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高740,000百万円（前年比 +18.2%）
営業利益38,000百万円（前年比 +13.2%）
経常利益41,000百万円（前年比 +13.1%）
純利益27,000百万円（前年比 +15.8%）
業績予想の修正売上高 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 営業利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 経常利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 純利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし
年間配当予想前期実績 ―（株式分割の影響により年間配当金合計は「―」） / 今期予想 30円 / 差額 非開示 / 変動率 非開示
業績の増減要因
コネクシオなどの連結範囲拡大、猛暑によるエアコンなど大型家電需要の増加、地域振興施策、人材・店舗への投資とコンサルティング施策。キャリアショップ市場の厳しさ、セシールの売上・利益の苦戦、海外の物価上昇・中国経済減速も説明されている。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 1 / 社名 Thunder Match Technology Sdn. Bhd. / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 注記 表紙の重要な子会社の異動（特定子会社）は無。Nojima APAC Limitedが7月1日にTMTを子会社化。
重要な後発事象NCX株式会社を存続会社、コネクシオ株式会社を消滅会社とする吸収合併を2023年10月1日に実施し、NCXの商号を変更。完全子会社間の合併で連結業績への影響は軽微。
減損損失174百万円
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 585百万円 / 固定資産売却益 11百万円 / 特別損失 減損損失 174百万円 / その他 57百万円
減価償却費7,975百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数102,579,232
期末自己株式数4,404,741
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年4月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 358,065百万円（前年比 +31.5%） |
| 営業利益 | 13,511百万円（前年比 -22.4%） |
| 経常利益 | 14,675百万円（前年比 -23.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 9,198百万円（前年比 -27.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 93.61円 |
| 自己資本比率 | 当期末 31 / 前期末 28.1 |
| 総資産 | 534,505百万円 |
| 純資産 | 169,958百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 39,595百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9,773百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -27,937百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 38,495百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 740,000百万円（前年比 +18.2%） / 営業利益 38,000百万円（前年比 +13.2%） / 経常利益 41,000百万円（前年比 +13.1%） / 純利益 27,000百万円（前年比 +15.8%） |
| 業績予想の修正 | 売上高 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 営業利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 経常利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし / 純利益 修正前 非開示 / 修正後 非開示 / 差額 なし / 変動率 なし |
| 年間配当予想 | 前期実績 ―（株式分割の影響により年間配当金合計は「―」） / 今期予想 30円 / 差額 非開示 / 変動率 非開示 |
| セグメント別売上高 | デジタル家電専門店運営事業 130,666百万円（前年比 +2.2%） / キャリアショップ運営事業 157,644百万円（前年比 +87.2%） / インターネット事業 32,852百万円（前年比 -2.2%） / 海外事業 30,538百万円（前年比 +27.2%） / 金融事業 3,146百万円 / その他 5,104百万円 |
| セグメント別利益 | デジタル家電専門店運営事業 8,814百万円（前年比 -23.1%） / キャリアショップ運営事業 1,447百万円（前年比 -45.1%） / インターネット事業 2,754百万円（前年比 -17.7%） / 海外事業 -150百万円（前年比 -116.2%） / 金融事業 984百万円 / その他 948百万円 |
| 減価償却費 | 7,975百万円 |
| 減損損失 | 174百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 585百万円 / 固定資産売却益 11百万円 / 特別損失 減損損失 174百万円 / その他 57百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 1 / 社名 Thunder Match Technology Sdn. Bhd. / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 / 注記 表紙の重要な子会社の異動（特定子会社）は無。Nojima APAC Limitedが7月1日にTMTを子会社化。 |
| 重要な後発事象 | NCX株式会社を存続会社、コネクシオ株式会社を消滅会社とする吸収合併を2023年10月1日に実施し、NCXの商号を変更。完全子会社間の合併で連結業績への影響は軽微。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 102,579,232 |
| 期末自己株式数 | 4,404,741 |
| 業績の増減要因 | コネクシオなどの連結範囲拡大、猛暑によるエアコンなど大型家電需要の増加、地域振興施策、人材・店舗への投資とコンサルティング施策。キャリアショップ市場の厳しさ、セシールの売上・利益の苦戦、海外の物価上昇・中国経済減速も説明されている。 |
この書類が述べていない項目（5件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コネクシオなどの連結範囲拡大が売上高を押し上げたほか、猛暑によるエアコンなど大型家電需要の増加や地域振興施策が寄与しました。一方、人材・店舗への投資、キャリアショップ市場の厳しさ、セシールの売上・利益の苦戦などが説明されています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。