読む価値
45定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17.9
％（売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年４月１日～2023年３月31日連結日本基準売上高262,653百万円前年比 +17.9%
営業利益9,735百万円前年比 -17.2%
経常利益9,950百万円前年比 -16.9%
純利益（親会社株主帰属）7,022百万円前年比 -13.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益298.90円
売上高営業利益率3.7%
期末の財政状態
総資産188,688百万円
うち純資産 90,321 百万円自己資本比率 47.5%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-4,395
投資+309
財務+4,600
純増減+514
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,613百万円
セグメント別売上高九州・中国 146,747百万円（前年比 +21.0%）、関西・中京 63,497百万円（前年比 +16.5%）、関東・東北 52,408百万円（前年比 +11.7%）
セグメント別利益九州・中国 5,200百万円（前年比 -3.0%）、関西・中京 1,710百万円（前年比 -34.1%）、関東・東北 2,757百万円（前年比 -29.3%）
地域別売上高146,747百万円（前年比 +21.0%）、63,497百万円（前年比 +16.5%）、52,408百万円（前年比 +11.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高286,583百万円（前年比 +9.1%）
営業利益9,370百万円（前年比 -3.8%）
経常利益9,574百万円（前年比 -3.8%）
純利益6,709百万円（前年比 -4.5%）
年間配当予想90円 → 81円
配当性向2023年３月期 30.1% / 2024年３月期（予想） 30.2%
業績の増減要因
売上高は、鉄鋼商品の販売単価が高止まりしたこと及び大型案件を中心に工事請負事業が堅調に推移したことにより増加。利益は、鉄鋼商品の販売数量減少、在庫単価上昇による収益率低下、人件費増加を主要因とする販管費増加により減少。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（『該当事項はありません』）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 1社：株式会社ヤマサ / 除外 なし
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 4百万円
減価償却費2,828百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け・ネット上での開催）
期末発行済株式数25,254,114株
期末自己株式数250,986株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年４月１日～2023年３月31日 |
| 売上高 | 262,653百万円（前年比 +17.9%） |
| 営業利益 | 9,735百万円（前年比 -17.2%） |
| 経常利益 | 9,950百万円（前年比 -16.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 7,022百万円（前年比 -13.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 298.90円 |
| 売上高営業利益率 | 3.7% |
| 自己資本比率 | 当期末 47.5% / 前期末 48.5% |
| 総資産 | 188,688百万円 |
| 純資産 | 90,321百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -4,395百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 309百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,600百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,613百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 286,583百万円（前年比 +9.1%） / 営業利益 9,370百万円（前年比 -3.8%） / 経常利益 9,574百万円（前年比 -3.8%） / 純利益 6,709百万円（前年比 -4.5%） |
| 年間配当予想 | 90円 → 81円 |
| 配当性向 | 2023年３月期 30.1% / 2024年３月期（予想） 30.2% |
| セグメント別売上高 | 九州・中国 146,747百万円（前年比 +21.0%）、関西・中京 63,497百万円（前年比 +16.5%）、関東・東北 52,408百万円（前年比 +11.7%） |
| セグメント別利益 | 九州・中国 5,200百万円（前年比 -3.0%）、関西・中京 1,710百万円（前年比 -34.1%）、関東・東北 2,757百万円（前年比 -29.3%） |
| 地域別売上高 | 146,747百万円（前年比 +21.0%）、63,497百万円（前年比 +16.5%）、52,408百万円（前年比 +11.7%） |
| 減価償却費 | 2,828百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 固定資産売却損 4百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（『該当事項はありません』） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社：株式会社ヤマサ / 除外 なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け・ネット上での開催） |
| 期末発行済株式数 | 25,254,114株 |
| 期末自己株式数 | 250,986株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、鉄鋼商品の販売単価が高止まりしたこと及び大型案件を中心に工事請負事業が堅調に推移したことにより増加。利益は、鉄鋼商品の販売数量減少、在庫単価上昇による収益率低下、人件費増加を主要因とする販管費増加により減少。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、鉄鋼商品の販売単価が高止まりしたことと、大型案件を中心に工事請負事業が堅調に推移したことによるものです。利益は、鉄鋼商品の販売数量減少、仕入価格上昇に伴う在庫単価上昇による収益率低下、人件費増加を主要因とする販管費増加により減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。