この期間の実績
中間期(第2四半期)2025年7月1日〜2025年12月31日非連結(個別)日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
航空旅客需要の回復・拡大や航空機メーカーの発注拡大を背景に、LEAPエンジン向けチタンアルミブレードの需要が拡大し、販売したブレードが搭載されるエンジン基数は403基(前年同期比30.0%増)となった。量産開発の進捗に伴う受託開発売上も計上した。一方、新規量産案件や新材料の量産開発に向けた人財採用・設備投資などの先行投資により各種費用が増加した。
該当事項はありません。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期(第2四半期) |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結(個別) |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 2,473百万円(前年比 +46.0%) |
| 営業利益 | 737百万円(前年比 +166.0%) |
| 経常利益 | 714百万円(前年比 +199.6%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 487百万円(前年比 +141.6%) |
| 1株当たり当期純利益 | 41円45銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 45 / 前期末 47.3 |
| 総資産 | 9,827百万円 |
| 純資産 | 4,430百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,169,269千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,272,384千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 853,593千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,340,818千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,050百万円(前年比 +40.2%) / 営業利益 1,070百万円(前年比 +63.3%) / 経常利益 1,010百万円(前年比 +78.7%) / 純利益 700百万円(前年比 -4.7%) |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 5,050百万円 / 営業利益 非開示 → 1,070百万円 / 経常利益 非開示 → 1,010百万円 / 純利益 非開示 → 700百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円(0.0%) |
| 受注高・受注残高 | 対象 LEAPエンジンが搭載される航空機の受注機数残高 / 一覧 機種 仏Airbus社製 A320neoファミリー / 受注機数残高 7,145、機種 米Boeing社製 737MAX / 受注機数残高 5,411、機種 中COMAC社製 C919 / 受注機数残高 939 |
| 減価償却費 | 194,654千円 |
| 特別損益の内訳 | 当中間会計期間 特別損失なし(固定資産除売却損は「―」)、特別利益の記載なし / 前中間会計期間 固定資産除売却損 1,046千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 11,883,636株 |
| 期末自己株式数 | 108株 |
| 業績の増減要因 | 航空旅客需要の回復・拡大や航空機メーカーの発注拡大を背景に、LEAPエンジン向けチタンアルミブレードの需要が拡大し、販売したブレードが搭載されるエンジン基数は403基(前年同期比30.0%増)となった。量産開発の進捗に伴う受託開発売上も計上した。一方、新規量産案件や新材料の量産開発に向けた人財採用・設備投資などの先行投資により各種費用が増加した。 |
この書類が述べていない項目(9件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。航空旅客需要の回復・拡大や航空機メーカーの発注拡大を背景に、LEAPエンジン向けチタンアルミブレードの需要が拡大した。加えて、量産開発の進捗に伴う受託開発売上を計上した。一方、新規量産案件や新材料の量産開発に向けた人財採用・設備投資などの先行投資により、各種費用が増加した。業績予想の修正理由の詳細は、別途開示する資料を参照するよう記載されている。