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決算7409AeroEdge自動車・輸送機

2024年6月期 第2四半期決算短信〔日本基準〕(非連結)

2024年6月期第2四半期累計は売上高14億55百万円、営業利益1億84百万円の黒字となった。前年同期の財務諸表が作成されておらず単純比較はできないが、通期業績予想と年間配当予想は据え置かれた。

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この期間の実績

中間期(第2四半期)2023年7月1日〜2023年12月31日非連結(個別)日本基準
売上高1,455百万円進捗 41.5%
営業利益184百万円進捗 33.5%
経常利益172百万円進捗 28.7%
純利益(親会社株主帰属)150百万円進捗 27.2%

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期(第2四半期)なら50%が通過点の目安です。

1株当たり当期純利益39.74円
期末の財政状態
総資産6,621百万円
うち純資産 2,549 百万円自己資本比率 38.4%前期末比 +10.5pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業+646,076
投資-595,055
財務+519,208
純増減+570,229

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 千円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高2,298,332千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高3,503百万円(前年比 +19.9%)
営業利益550百万円(前年比 +14.7%)
経常利益600百万円(前年比 +0.3%)
純利益551百万円(前年比 -18.1%)
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因

チタンアルミブレードの販売数量は前年同期比微増、エンジン基数は267基(前期比1.9%増)。サプライチェーンの毀損や人手不足により生産体制増強に遅延が生じた一方、新材料開発の受託業務を新規受注し一部売上を計上した。

継続企業の前提に関する記載

該当事項はありません。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
特別損益の内訳固定資産除売却損 82千円
減価償却費207,009千円
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数3,822,130株
期末自己株式数―株
決算補足説明資料の有有
この期間の実績
項目内容
決算期区分中間期(第2四半期)
会計基準日本基準
連結・個別の別非連結(個別)
対象期間2023年7月1日〜2023年12月31日
売上高1,455百万円
営業利益184百万円
経常利益172百万円
親会社株主に帰属する当期純利益150百万円
1株当たり当期純利益39.74円
自己資本比率当期末 38.4% / 前期末 27.9%
総資産6,621百万円
純資産2,549百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー646,076千円
投資活動によるキャッシュ・フロー-595,055千円
財務活動によるキャッシュ・フロー519,208千円
現金及び現金同等物期末残高2,298,332千円
通期業績予想売上高 3,503百万円(前年比 +19.9%) / 営業利益 550百万円(前年比 +14.7%) / 経常利益 600百万円(前年比 +0.3%) / 純利益 551百万円(前年比 -18.1%)
年間配当予想0円 → 0円
減価償却費207,009千円
特別損益の内訳固定資産除売却損 82千円
継続企業の前提に関する記載該当事項はありません。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
決算補足説明資料の有有
決算説明会の有無有(機関投資家・アナリスト向け)
期末発行済株式数3,822,130株
期末自己株式数―株
業績の増減要因チタンアルミブレードの販売数量は前年同期比微増、エンジン基数は267基(前期比1.9%増)。サプライチェーンの毀損や人手不足により生産体制増強に遅延が生じた一方、新材料開発の受託業務を新規受注し一部売上を計上した。
この書類が述べていない項目(11件)
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更重要な後発事象

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

航空旅客需要の回復や航空機メーカーの受注拡大がある一方、サプライチェーンの毀損や人手不足による生産体制増強の遅延が販売拡大を抑えた。新材料開発の受託業務を新規受注し、一部売上を計上したほか、将来の増産に向けて生産性・収益性の向上に取り組んだ。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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