読む価値
58注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
77.5
営業利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日連結日本基準売上高5,815百万円前年比 +5.0%
営業利益685百万円前年比 +77.5%
経常利益732百万円前年比 +83.0%
純利益（親会社株主帰属）532百万円前年比 +55.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益43.79円
売上高営業利益率11.8%
期末の財政状態
総資産15,315百万円
うち純資産 12,752 百万円自己資本比率 83.3%前期末比 -2.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-408
投資-120
財務-297
純増減-825
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,481百万円
セグメント別売上高マーケティング 3,768,195千円（前年比 +1.6%）、海外人材 1,578,038千円（前年比 +16.2%）、不動産 467,790千円（前年比 +0.1%）
セグメント別利益マーケティング 979,175千円（前年比 +3.2%）、海外人材 137,490千円（前年比 +112.1%）、不動産 321,285千円（前年比 -1.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,800百万円（前年比 +16.9%）
営業利益770百万円（前年比 +12.3%）
経常利益770百万円（前年比 +5.1%）
純利益560百万円（前年比 +5.1%）
年間配当予想27円 → 27円
配当性向61.7%
株主還元方針原則として減配は行わず、DOE2.5％と連結配当性向50％のいずれか高い方を基準として配当を行う
業績の増減要因
マーケティングでは人的資本マーケティング分野への参入・強化等により増収、海外人材では海外エンジニア・介護人材の紹介等が好調で増収、教育では法人向け語学研修事業等の受注の伸び悩みで減収。不動産は高稼働を維持した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 固定資産除売却損 84千円
減価償却費84,141千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数12,348,100
期末自己株式数170,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 売上高 | 5,815百万円（前年比 +5.0%） |
| 営業利益 | 685百万円（前年比 +77.5%） |
| 経常利益 | 732百万円（前年比 +83.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 532百万円（前年比 +55.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 43.79円 |
| 売上高営業利益率 | 11.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 83.3% / 前期末 85.4% |
| 総資産 | 15,315百万円 |
| 純資産 | 12,752百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -408百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -120百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -297百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,481百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,800百万円（前年比 +16.9%） / 営業利益 770百万円（前年比 +12.3%） / 経常利益 770百万円（前年比 +5.1%） / 純利益 560百万円（前年比 +5.1%） |
| 年間配当予想 | 27円 → 27円 |
| 配当性向 | 61.7% |
| 株主還元方針 | 原則として減配は行わず、DOE2.5％と連結配当性向50％のいずれか高い方を基準として配当を行う |
| セグメント別売上高 | マーケティング 3,768,195千円（前年比 +1.6%）、海外人材 1,578,038千円（前年比 +16.2%）、不動産 467,790千円（前年比 +0.1%） |
| セグメント別利益 | マーケティング 979,175千円（前年比 +3.2%）、海外人材 137,490千円（前年比 +112.1%）、不動産 321,285千円（前年比 -1.4%） |
| 減価償却費 | 84,141千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 固定資産除売却損 84千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,348,100 |
| 期末自己株式数 | 170,000 |
| 業績の増減要因 | マーケティングでは人的資本マーケティング分野への参入・強化等により増収、海外人材では海外エンジニア・介護人材の紹介等が好調で増収、教育では法人向け語学研修事業等の受注の伸び悩みで減収。不動産は高稼働を維持した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。マーケティングでは人的資本マーケティング分野への参入・強化、海外人材では海外エンジニア・介護人材の紹介等が好調だったことが増収要因となりました。教育事業は受注の伸び悩みで減収でしたが、費用の見直しを進め、不動産事業は高稼働を維持しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。