読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-20.3
売上高の対前期増減率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高5,627百万円前年比 -20.3%
営業利益349百万円前年比 -59.2%
経常利益390百万円前年比 -55.8%
純利益（親会社株主帰属）243百万円前年比 -43.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益20.07円
売上高営業利益率6.2%
期末の財政状態
総資産14,287百万円
うち純資産 12,233 百万円自己資本比率 85.6%前期末比 -0.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+682,965
投資-522,366
財務-496,961
純増減-336,362
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,605,115千円
セグメント別売上高マーケティング 3,815,777千円（前年比 -8.1%）、海外人材 1,344,501千円（前年比 -2.2%）、不動産 465,624千円（前年比 -1.7%）
セグメント別利益マーケティング 906,843千円（前年比 -19.7%）、海外人材 -111,725千円、不動産 319,512千円（前年比 -4.1%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,000百万円（前年比 +6.6%）
営業利益530百万円（前年比 +51.6%）
経常利益560百万円（前年比 +43.3%）
純利益380百万円（前年比 +56.0%）
年間配当予想17円 → 13円（-23.5%）
配当性向84.7%
業績の増減要因
マーケティングではメディア公開数が245件と前期比35件減少し、運用メディア数も970件と181件減少した。既存運用メディアの解約や、教育事業における受注の伸び悩みがあった一方、外注費削減等の費用見直しを進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 有修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし）
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 投資有価証券売却益 49,006千円 / 特別損失 固定資産除売却損 356千円、投資有価証券評価損 81,876千円
減価償却費128,745千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け）
期末発行済株式数12,292,800
期末自己株式数170,000
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 5,627百万円（前年比 -20.3%） |
| 営業利益 | 349百万円（前年比 -59.2%） |
| 経常利益 | 390百万円（前年比 -55.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 243百万円（前年比 -43.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 20.07円 |
| 売上高営業利益率 | 6.2% |
| 自己資本比率 | 当期末 85.6% / 前期末 86.0% |
| 総資産 | 14,287百万円 |
| 純資産 | 12,233百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 682,965千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -522,366千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -496,961千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,605,115千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,000百万円（前年比 +6.6%） / 営業利益 530百万円（前年比 +51.6%） / 経常利益 560百万円（前年比 +43.3%） / 純利益 380百万円（前年比 +56.0%） |
| 年間配当予想 | 17円 → 13円（-23.5%） |
| 配当性向 | 84.7% |
| セグメント別売上高 | マーケティング 3,815,777千円（前年比 -8.1%）、海外人材 1,344,501千円（前年比 -2.2%）、不動産 465,624千円（前年比 -1.7%） |
| セグメント別利益 | マーケティング 906,843千円（前年比 -19.7%）、海外人材 -111,725千円、不動産 319,512千円（前年比 -4.1%） |
| 減価償却費 | 128,745千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 投資有価証券売却益 49,006千円 / 特別損失 固定資産除売却損 356千円、投資有価証券評価損 81,876千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 有 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・個人投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 12,292,800 |
| 期末自己株式数 | 170,000 |
| 業績の増減要因 | マーケティングではメディア公開数が245件と前期比35件減少し、運用メディア数も970件と181件減少した。既存運用メディアの解約や、教育事業における受注の伸び悩みがあった一方、外注費削減等の費用見直しを進めた。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。メディア公開数の減少や既存運用メディアの解約、教育事業の受注の伸び悩みなどが減収減益要因となった。次期については、マーケティングセグメントの受注増加・コスト削減、海外人材セグメントの成長を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。