読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-658
百万円（2024年6月期売上高の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高-9.3%
基準 7,058目標6,400百万円
営業利益-15.9%
基準 856目標720百万円
営業利益率-0.9pt
基準 12.1目標11.2%
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか8,048百万円（2023年6月期売上高） → 7,058百万円（2023年6月期売上高）（達成率87.6%）-12.3%公表された2つの数値から算出
重点施策
01ニッチな市場における専門性の高い集客メディアの制作・運用
02海外IT人材の紹介・教育事業
03コンテンツマーケティング事業及び海外人材事業の人的資本への投資を継続
04単価が高く、WEBによる集客へのニーズが旺盛なBtoBの業種に引き続き戦力集中
05メディア平均継続期間は、40カ月を超える水準の維持を図る
計画の前提インターネット広告市場は今後も成長が見込まれる（2022年30,912億円）、政府方針により2033年までに日本人の海外留学生を50万人に増やす、リスキリング機運の高まり
セグメント別目標セグメント IT / 売上高 4,822百万円（営業利益率は%） / 営業利益 1,057百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 21.9% / 時期 2024年6月期見通し、セグメント 語学 / 売上高 768百万円（営業利益率は%） / 営業利益 32百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 4.2% / 時期 2024年6月期見通し、セグメント 不動産 / 売上高 454百万円（営業利益率は%） / 営業利益 303百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 66.8% / 時期 2024年6月期見通し
非財務目標指標 新規公開メディア件数 / 目標値 261件 / 時期 2024年6月期見通し、指標 運用メディア件数 / 目標値 1,073件 / 時期 2024年6月期見通し、指標 メディア平均継続期間 / 目標値 40.3カ月 / 時期 2024年6月期見通し
対象市場の規模市場 インターネット広告市場 / 規模 2022年30,912億円 / 対象市場 コンテンツマーケティング事業の集客メディアのターゲット顧客広告市場：約2.9兆円 / 出典 電通『日本の広告費』2017年～2022年、市場 日本人海外留学 / 規模 2033年に50万人 / 比較基準 コロナ前22.2万人 / 出典 内閣官房HP
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 中期成長戦略 |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 7,058百万円 → 6,400百万円（-9.3%） |
| 営業利益目標 | 856百万円 → 720百万円（-16.0%） |
| 営業利益率目標 | 12.1% → 11.2% |
| セグメント別目標 | セグメント IT / 売上高 4,822百万円（営業利益率は%） / 営業利益 1,057百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 21.9% / 時期 2024年6月期見通し、セグメント 語学 / 売上高 768百万円（営業利益率は%） / 営業利益 32百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 4.2% / 時期 2024年6月期見通し、セグメント 不動産 / 売上高 454百万円（営業利益率は%） / 営業利益 303百万円（営業利益率は%） / 営業利益率 66.8% / 時期 2024年6月期見通し |
| 非財務目標 | 指標 新規公開メディア件数 / 目標値 261件 / 時期 2024年6月期見通し、指標 運用メディア件数 / 目標値 1,073件 / 時期 2024年6月期見通し、指標 メディア平均継続期間 / 目標値 40.3カ月 / 時期 2024年6月期見通し |
| 計画の前提 | インターネット広告市場は今後も成長が見込まれる（2022年30,912億円）、政府方針により2033年までに日本人の海外留学生を50万人に増やす、リスキリング機運の高まり |
| 重点施策 | ニッチな市場における専門性の高い集客メディアの制作・運用、海外IT人材の紹介・教育事業、コンテンツマーケティング事業及び海外人材事業の人的資本への投資を継続、単価が高く、WEBによる集客へのニーズが旺盛なBtoBの業種に引き続き戦力集中、メディア平均継続期間は、40カ月を超える水準の維持を図る |
| 前計画の実績 | 8,048百万円（2023年6月期売上高） → 7,058百万円（2023年6月期売上高）（達成率87.6%） |
| 対象市場の規模 | 市場 インターネット広告市場 / 規模 2022年30,912億円 / 対象市場 コンテンツマーケティング事業の集客メディアのターゲット顧客広告市場：約2.9兆円 / 出典 電通『日本の広告費』2017年～2022年、市場 日本人海外留学 / 規模 2033年に50万人 / 比較基準 コロナ前22.2万人 / 出典 内閣官房HP |
この書類が述べていない項目（14件）
計画期間当期純利益目標ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額見直し・取り下げの理由認識するリスク取締役会決議日公表日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。サイシードの全株式を譲渡したことに伴う新型コロナウイルスワクチン接種専用予約管理システムの売上減少と、成長事業の先行投資継続によるコスト増加を主な理由としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。