読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1113
百万円（営業利益の前期比増減額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+4.5%
基準 7,705目標8,048百万円
営業利益-47.6%
基準 2,341目標1,227百万円
営業利益率-15.2pt
基準 30.4目標15.2%
当期純利益-44.8%
基準 1,584目標874百万円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。％で示される指標は、差をポイント（pt）で表しています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか売上高7,363、営業利益1,754 → 売上高7,705、営業利益2,341（売上高4.6%、営業利益33.5%）+4.6%公表された2つの数値から算出
重点施策
01新規顧客の開拓
02既存顧客へのアップセル
03概ね３カ月毎に機動的に見直しを実施
04業種の拡大
05メディア単価の向上
06海外IT人材事業の成長
07語学セグメントは縮小均衡を図る
計画の前提コロナワクチン予約管理システムの提供縮小、入国緩和による海外IT人材事業の業績向上、海外IT人材事業・AI事業の広告宣伝費・研究開発費等の費用増加
セグメント別目標セグメント名 IT / 売上高目標 6,307百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 1,373百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 21.8% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 語学 / 売上高目標 779百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 131百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 16.8% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 不動産 / 売上高目標 464百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 306百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 66.0% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 その他 / 売上高目標 497百万円 / 営業利益目標 13百万円 / 対象年度 2023/6期見通し
非財務目標指標名 新規公開メディア件数 / 目標値 579件 / 時期 2023/6期見通し、指標名 運用メディア件数 / 目標値 1,486件 / 時期 2023/6期見通し、指標名 メディア平均継続期間 / 目標値 36カ月を超える水準維持 / 時期 2023/6期見通し
対象市場の規模市場規模 約2.5兆円（2021年） / 成長率 非開示 / 出典 電通 2016年～2021年『日本の広告費』
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 事業計画及び成長可能性に関する事項 |
| 計画期間 | 2023年６月期（見通し） |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 7,705百万円 → 8,048百万円（4.5%） |
| 営業利益目標 | 2,341百万円 → 1,227百万円（▲47.6%） |
| 営業利益率目標 | 30.4% → 15.2%（▲50.0%） |
| 当期純利益目標 | 1,584百万円 → 874百万円（▲44.8%） |
| セグメント別目標 | セグメント名 IT / 売上高目標 6,307百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 1,373百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 21.8% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 語学 / 売上高目標 779百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 131百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 16.8% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 不動産 / 売上高目標 464百万円（営業利益率は%） / 営業利益目標 306百万円（営業利益率は%） / 営業利益率目標 66.0% / 対象年度 2023/6期見通し、セグメント名 その他 / 売上高目標 497百万円 / 営業利益目標 13百万円 / 対象年度 2023/6期見通し |
| 非財務目標 | 指標名 新規公開メディア件数 / 目標値 579件 / 時期 2023/6期見通し、指標名 運用メディア件数 / 目標値 1,486件 / 時期 2023/6期見通し、指標名 メディア平均継続期間 / 目標値 36カ月を超える水準維持 / 時期 2023/6期見通し |
| 計画の前提 | コロナワクチン予約管理システムの提供縮小、入国緩和による海外IT人材事業の業績向上、海外IT人材事業・AI事業の広告宣伝費・研究開発費等の費用増加 |
| 重点施策 | 新規顧客の開拓、既存顧客へのアップセル、概ね３カ月毎に機動的に見直しを実施、業種の拡大、メディア単価の向上、海外IT人材事業の成長、語学セグメントは縮小均衡を図る |
| 前計画の実績 | 売上高7,363、営業利益1,754 → 売上高7,705、営業利益2,341（売上高4.6%、営業利益33.5%） |
| 対象市場の規模 | 市場規模 約2.5兆円（2021年） / 成長率 非開示 / 出典 電通 2016年～2021年『日本の広告費』 |
| 公表日 | 2022年９月 |
この書類が述べていない項目（11件）
ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額分野別の投資額見直し・取り下げの理由認識するリスク取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。コロナワクチン予約管理システムの提供縮小によりAI事業が減収となる一方、海外IT人材事業・AI事業の広告宣伝費や研究開発費などの増加を見込むため、営業利益が減少すると説明している。売上高については、業種の拡大、メディア単価の向上、入国緩和による海外IT人材事業の成長を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。