読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
1295
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年７月１日～2021年12月31日連結日本基準売上高3,881百万円進捗 52.7%
営業利益1,295百万円進捗 73.8%
経常利益1,304百万円進捗 74.0%
純利益（親会社株主帰属）872百万円進捗 70.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益73.51円
期末の財政状態
総資産14,266百万円
うち純資産 11,428 百万円自己資本比率 80.1%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+664,545
投資+2,029
財務-204,773
純増減+461,801
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,651,332千円
セグメント別売上高
IT3,121,53783.3%
語学396,64210.6%
不動産229,8666.1%
セグメント別利益
IT1,411,71088.3%
語学37,9852.4%
不動産149,3789.3%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,363百万円（前年比 +18.5%）
営業利益1,754百万円（前年比 +37.8%）
経常利益1,762百万円（前年比 +33.5%）
純利益1,245百万円（前年比 +30.2%）
年間配当予想10円 → 非開示
業績の増減要因
新型コロナウイルス感染症の影響、住宅業界のウッドショックによる広告費削減・受注減少・運用メディア解約増加、BtoB業種向けWebマーケティングの新規顧客獲得、新型コロナワクチン接種専用予約管理システムの売上、語学研修のオンライン化、英会話スクール事業の譲渡。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社
特別損益の内訳事業譲渡損 7,191千円
減価償却費63,407千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数11,872,500株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年７月１日～2021年12月31日 |
| 売上高 | 3,881百万円 |
| 営業利益 | 1,295百万円 |
| 経常利益 | 1,304百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 872百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 73.51円 |
| 自己資本比率 | 当期末 80.1 / 前期末 79.1 |
| 総資産 | 14,266百万円 |
| 純資産 | 11,428百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 664,545千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 2,029千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -204,773千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,651,332千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,363百万円（前年比 +18.5%） / 営業利益 1,754百万円（前年比 +37.8%） / 経常利益 1,762百万円（前年比 +33.5%） / 純利益 1,245百万円（前年比 +30.2%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 非開示 |
| セグメント別売上高 | セグメント IT / 売上高 3,121,537千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 語学 / 売上高 396,642千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / 売上高 229,866千円 / 前年同期比 非開示 |
| セグメント別利益 | セグメント IT / セグメント利益 1,411,710千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 語学 / セグメント利益 37,985千円 / 前年同期比 非開示、セグメント 不動産 / セグメント利益 149,378千円 / 前年同期比 非開示 |
| 減価償却費 | 63,407千円 |
| 特別損益の内訳 | 事業譲渡損 7,191千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 11,872,500株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 新型コロナウイルス感染症の影響、住宅業界のウッドショックによる広告費削減・受注減少・運用メディア解約増加、BtoB業種向けWebマーケティングの新規顧客獲得、新型コロナワクチン接種専用予約管理システムの売上、語学研修のオンライン化、英会話スクール事業の譲渡。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染症の影響が続く一方、BtoB業種向けのWebマーケティング提案、新型コロナワクチン接種専用予約管理システム、オンライン型語学研修などが進展した。住宅業界ではウッドショックによる広告費削減で受注減少や運用メディアの解約増加があり、英会話スクール事業は譲渡した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。