読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
11.7
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高865百万円前年比 +11.7%進捗 72.1%
営業利益-17百万円
経常利益-10百万円
純利益（親会社株主帰属）-31百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△35.06円
期末の財政状態
総資産1,096百万円
うち純資産 775 百万円自己資本比率 70.7%前期末比 -0.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高479,960千円
セグメント別売上高
メディア事業634,39073.3%+8.9%
医療法人向け事業231,32026.7%+20.2%
セグメント別利益
メディア事業137,69588.4%-6.1%
医療法人向け事業18,01211.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,200百万円（前年比 +10.6%）
営業利益-35百万円
経常利益-28百万円
純利益-49百万円
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
メディア事業はPV数及び広告新メニューが計画通りに推移しなかったこと等により減益。医療法人向け事業は「エコー動画館」に注力して拡販を進めた結果、増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 18,548千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数941,700株
期末自己株式数40,032株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 865百万円（前年比 +11.7%） |
| 営業利益 | -17百万円 |
| 経常利益 | -10百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -31百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △35.06円 |
| 自己資本比率 | 当期末 70.7 / 前期末 71.3 |
| 総資産 | 1,096百万円 |
| 純資産 | 775百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 479,960千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,200百万円（前年比 +10.6%） / 営業利益 -35百万円 / 経常利益 -28百万円 / 純利益 -49百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | メディア事業 634,390千円（前年比 +8.9%） / 医療法人向け事業 231,320千円（前年比 +20.2%） |
| セグメント別利益 | メディア事業 137,695千円（前年比 -6.1%） / 医療法人向け事業 18,012千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 18,548千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 941,700株 |
| 期末自己株式数 | 40,032株 |
| 業績の増減要因 | メディア事業はPV数及び広告新メニューが計画通りに推移しなかったこと等により減益。医療法人向け事業は「エコー動画館」に注力して拡販を進めた結果、増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存コンテンツの成長、人材確保による体制増強、領域拡大による新規顧客の獲得に注力した。メディア事業ではPV数及び広告新メニューが計画通りに推移しなかった一方、医療法人向け事業では「エコー動画館」に注力して拡販を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。