読む価値
57注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
70.4
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高1,084百万円前年比 +4.0%
営業利益38百万円前年比 -70.4%
経常利益36百万円前年比 -68.1%
純利益（親会社株主帰属）21百万円前年比 -71.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益22円94銭
売上高営業利益率3.5
期末の財政状態
総資産1,129百万円
うち純資産 805 百万円自己資本比率 71.3%前期末比 +7.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-2
投資-133
財務-189
純増減-324
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高716百万円
セグメント別売上高メディア事業 799,815千円（前年比 +8.9%）、産婦人科向け事業 285,183千円（前年比 -7.6%）
セグメント別利益メディア事業 206,584千円（前年比 -26.7%）、産婦人科向け事業 20,661千円（前年比 +8.3%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,257百万円（前年比 +15.9%）
営業利益80百万円（前年比 +110.0%）
経常利益79百万円（前年比 +114.1%）
純利益51百万円（前年比 +142.5%）
年間配当予想0円・銭 → 0円・銭（0.0%）
業績の増減要因
ユーザー参加型コンテンツの開始遅れ、タイアップ広告の売上反映の遅れ、営業人員の増員・教育の遅れによる新規産院案件の獲得遅れ。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費24,350千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 非開示
期末発行済株式数941,700
期末自己株式数40,032
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 1,084百万円（前年比 +4.0%） |
| 営業利益 | 38百万円（前年比 -70.4%） |
| 経常利益 | 36百万円（前年比 -68.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 21百万円（前年比 -71.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 22円94銭 |
| 売上高営業利益率 | 3.5 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.3 / 前期末 64.2 |
| 総資産 | 1,129百万円 |
| 純資産 | 805百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -2百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -133百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -189百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 716百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,257百万円（前年比 +15.9%） / 営業利益 80百万円（前年比 +110.0%） / 経常利益 79百万円（前年比 +114.1%） / 純利益 51百万円（前年比 +142.5%） |
| 年間配当予想 | 0円・銭 → 0円・銭（0.0%） |
| セグメント別売上高 | メディア事業 799,815千円（前年比 +8.9%）、産婦人科向け事業 285,183千円（前年比 -7.6%） |
| セグメント別利益 | メディア事業 206,584千円（前年比 -26.7%）、産婦人科向け事業 20,661千円（前年比 +8.3%） |
| 減価償却費 | 24,350千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 941,700 |
| 期末自己株式数 | 40,032 |
| 業績の増減要因 | ユーザー参加型コンテンツの開始遅れ、タイアップ広告の売上反映の遅れ、営業人員の増員・教育の遅れによる新規産院案件の獲得遅れ。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。ユーザー参加型コンテンツの開始遅れやタイアップ広告の売上反映の遅れにより、メディア事業の売上が当初予定を下回った。また、営業人員の増員・教育の遅れにより新規産院案件の獲得が予定を下回った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。