オンデック（7360）・事実対処
特定のM&A買収先への販売集中
FY2022に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2025。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定顧客・企業グループへの売上依存313社が書いているテーマ・逆風327社・追い風3社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの331件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10以上の相手先が存在しないため、記載を省略しております。」
FY2024に15.5％を占めた特定のM&A買収先への販売集中について、FY2025は総販売実績の10％以上を占める相手先がないと記載している。 - FY2024販売先集中の再発有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ買収先Ｚ 258,219 15.5」
前事業年度には総販売実績の10％以上を占める相手先がなかったが、FY2024はM&A買収先Zへの販売高258,219千円が総販売実績の15.5％を占めた。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度の主な相手先別の販売実績は、総販売実績に対する割合が100分の10以上の相手先がいないため、記載を省略しております。」
前事業年度に11.3％を占めたM&A買収先Pについて、当事業年度の販売高はゼロとなり、総販売実績の10％以上を占める相手先もないと記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「Ｍ＆Ａ買収先Ｐ ― ― 150,704 11.3」
当事業年度に、M&A買収先Pへの販売高150,704千円が総販売実績の11.3％を占めたことを開示している。