読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.766
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日非連結（個別）日本基準売上高1,520百万円前年比 +0.1%
営業利益-5百万円
経常利益22百万円前年比 -81.3%
純利益（親会社株主帰属）14百万円前年比 -82.2%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益5円20銭
売上高営業利益率△0.4％
期末の財政状態
総資産1,940百万円
うち純資産 1,219 百万円自己資本比率 62.9%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+26
投資-7
財務-110
純増減-91
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,216百万円
セグメント別売上高Webマーケティング事業 1,338,255千円、クラウドセールステック事業 182,291千円
セグメント別利益Webマーケティング事業 369,555千円、クラウドセールステック事業 -884千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,715百万円（前年比 +12.8%）
営業利益40百万円
経常利益59百万円（前年比 +165.1%）
純利益30百万円（前年比 +116.4%）
年間配当予想20円00銭 → 非開示
配当性向384.6％
株主還元方針安定的かつ継続的な配当を維持することを基本方針とする
業績の増減要因
人材採用と並行した業務委託の積極活用、不正事案に関する調査費用及び会計監査費用の計上等により利益が減少した。報告セグメントはクラウドセールステック事業の量的重要性の高まりを受け、2区分に変更した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費18,207千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（決算説明動画配信予定）
期末発行済株式数2,761,700株
期末自己株式数5株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 1,520百万円（前年比 +0.1%） |
| 営業利益 | -5百万円 |
| 経常利益 | 22百万円（前年比 -81.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 14百万円（前年比 -82.2%） |
| １株当たり当期純利益 | 5円20銭 |
| 売上高営業利益率 | △0.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 62.9％ / 前期末 61.5％ |
| 総資産 | 1,940百万円 |
| 純資産 | 1,219百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 26百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -110百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,216百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,715百万円（前年比 +12.8%） / 営業利益 40百万円 / 経常利益 59百万円（前年比 +165.1%） / 純利益 30百万円（前年比 +116.4%） |
| 年間配当予想 | 20円00銭 → 非開示 |
| 配当性向 | 384.6％ |
| 株主還元方針 | 安定的かつ継続的な配当を維持することを基本方針とする |
| セグメント別売上高 | Webマーケティング事業 1,338,255千円、クラウドセールステック事業 182,291千円 |
| セグメント別利益 | Webマーケティング事業 369,555千円、クラウドセールステック事業 -884千円 |
| 減価償却費 | 18,207千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（決算説明動画配信予定） |
| 期末発行済株式数 | 2,761,700株 |
| 期末自己株式数 | 5株 |
| 業績の増減要因 | 人材採用と並行した業務委託の積極活用、不正事案に関する調査費用及び会計監査費用の計上等により利益が減少した。報告セグメントはクラウドセールステック事業の量的重要性の高まりを受け、2区分に変更した。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。Web業界の人材流動性が高止まりするなかで人材採用と業務委託を積極的に活用したことに加え、元従業員による不正事案に関する調査費用及び会計監査費用を計上したこと等が利益に影響した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。