ダイレクトマーケティングミックス（7354）・リスク再掲直近の株主総会（2026-03-03）では「顕在化」
人材不足と人件費高騰
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-03-03。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
国内の人手不足・人件費上昇による事業コスト・事業環境悪化100社が書いているテーマ・逆風101社・追い風0社
ダイレクトマーケティングミックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている100社のうち14社を表示しています。上の文は100社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-03顕在化株主総会
「人件費高騰を含むインフレ環境下においても、生産性向上を背景に大手顧客を中心とした価格転嫁を実施しており」
従来リスクとして記載されていた人件費上昇が、インフレ環境下の価格転嫁を伴う事業運営上の事象として記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、人口減少や少子高齢化、景気好転などにより当社グループに十分な労働力を継続的に確保できない可能性及び採用費や人件費などが増加する可能性があります。」
多様な求職者層への採用活動により人材確保を図る一方、人手不足と採用費・人件費上昇の可能性を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、人口減少や少子高齢化、景気好転などにより当社グループに十分な労働力を継続的に確保できない可能性及び採用費や人件費などが増加する可能性があります。」
地方拠点の活用や多様な求職者層への採用活動により人材確保を図る一方、人手不足と採用費・人件費上昇の可能性を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「人口減少や少子高齢化、景気好転などにより当社グループに十分な労働力を継続的に確保できない可能性及び採用費や人件費などが増加する可能性があります。」
人口減少・少子高齢化等によりコミュニケーターを確保できず、採用費・人件費が増加する可能性を示している。