ダイレクトマーケティングミックス（7354）・方針削除
上場準備費用を除外した調整後指標の開示
FY2020-Q3に初出。3回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
Non-GAAP指標による恒常的業績の開示16社が書いているテーマ・逆風0社・追い風14社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021削除有価証券報告書本有価証券報告書では、上場準備費用を除外した調整後指標を開示する方針の明示的な記載を確認できない。
- FY2020再掲有価証券報告書
「調整後EBITDAマージン（注５）19.64％」
上場準備費用を除外した調整後指標を継続開示し、当期の調整後EBITDAマージンは19.64％となった。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは、上場後には発生しないと見込まれる弁護士費用やIFRS導入費用等の上場準備費用の影響（すなわち、通常の営業活動の結果を示していると考えられない項目、あるいは競合他社に対する当社グループの業績を適切に示さない項目の影響）を除外した上で経営成績の推移を把握するとともに、投資家が当社グループの業績評価を行う上で、当社グループの企業価値について有用な情報を提供することを目的として」
上場準備費用など通常営業を示さないと考える項目を除外し、投資家の企業価値評価に有用な情報として調整後指標を提示する開示方針を示している。