安定的な収益基盤の強化
FY2020に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに35社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間につきましては、個人向け資格取得事業(スタディング)においては、引き続きスタディング講座の新規開発や既存講座の改訂、サービス内容の充実や品質の向上、マーケティング強化等による販売拡大、事業基盤を支える人材の確保等に注力いたしました。」
新規講座、既存講座、サービス品質、マーケティング、人材確保を通じて個人向け事業の収益基盤を強化する施策を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期会計期間につきましては、個人向け資格取得事業(スタディング事業)においては、引き続きサービスの強化や、スタディング講座の新規開発、既存講座の改良及びマーケティング強化等による販売拡大に注力いたしました。」
新規講座、既存講座、サービス、マーケティングの強化によって個人向け事業の収益基盤を強化する施策を継続している。 - 2023-05-12再掲決算
「サービスの機能充実・新規講座のラインナップ拡大をはかり、最も信頼され、資格を取るときの第一想起のサービスとなることを目指して事業を展開してまいります。」
機能充実と新規講座拡大を通じた個人向け事業の収益基盤強化を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期会計期間につきましては、個人向け資格取得事業(スタディング事業)においては、引き続きスタディング講座の新規開発や既存講座の改良及び販売拡大に注力いたしました。」
新規講座開発、既存講座改良、販売拡大によって個人向け事業の収益基盤を強化する施策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「スタディング事業については新規講座の開発、既存講座の強化、認知度向上のためのマス広告(テレビCM)等への投資、AIのさらなる活用やシステム開発によるサービス力の強化等、売上拡大につながるための施策を引き続き積極的に展開してまいります。」
新規・既存講座、広告、AI、システム開発による売上拡大と収益基盤強化の施策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において、引き続き当社としましては、個人向け資格取得事業(スタディング事業)については、新規講座の開発、既存講座の強化、認知度向上のための広告宣伝投資、AI(機械学習)のさらなる活用やシステム開発によるサービス力の強化等、売上拡大につながるための施策を引き続き積極的に展開してまいります。」
新規講座、既存講座、広告、AI、システム開発を通じた売上拡大・収益基盤強化の施策を継続している。 - 2022-08-12前進決算説明資料
「3つの対策「①マーケティング強化」「②プロダクト強化」「③コスト削減」を行うことで、成長サイクル(好循環)を回し、売上、利益を増やす。」
売上・利益の回復と収益基盤強化に向けた対策を、マーケティング、プロダクト、コスト削減の3領域に具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況において、引き続き当社としましては、個人向け資格取得事業(スタディング事業)については、新規講座の開発、既存講座の強化、認知度向上のためのテレビCM含む広告等への投資、AI(機械学習)のさらなる活用やシステム開発によるサービス力の強化等、売上拡大につながるための施策を引き続き積極的に展開してまいります。」
新規講座、既存講座、広告、AI、システム開発を通じた売上拡大・収益基盤強化の施策を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社としましては、個人向け資格取得事業(スタディング事業)については新規講座の開発、既存講座の強化、認知度向上のためのテレビCM含む広告等への投資、AI(機械学習)のさらなる活用やシステム開発によるサービス力の強化等、売上拡大につながるための施策を引き続き積極的に展開してまいります。」
新規講座、既存講座、広告、AI、システム開発を通じて売上拡大と収益基盤強化を図る施策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的には、既存講座の改良や、収益性の高い新たな講座の開発、AIを活用した学習システムの強化等を行い、継続的な収益を確保しつつ、マーケティングを強化し、販売効率の改善等による収益力の強化を進めてまいります。」
既存講座・新講座・AI学習システム、マーケティング、販売効率改善を通じた安定収益基盤の強化を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は、今後の持続的な成長を実現するためには、安定的な収益基盤の確保と強化が必須であると考えております。主力の個人向け資格取得事業については、既存講座の内容の改良や、学習システムの強化等を行い、継続的な収益を確保しつつ、販売効率の改善等による収益力の強化を進めてまいります。また長期的視点に基づき、収益性の高い新たな講座を開発するなど安定的な事業基盤の確立を目指します。」
既存講座・学習システムの改良、販売効率改善、新講座開発を通じて安定収益を確保する目標を初めて独立した課題として示している。