ラーニング・テクノロジーを基盤とする5つの組織能力
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社の強みは、10年以上に渡って蓄積してきた、人や組織の「学習」「育成」「活用」を変革する「ラーニング・テクノロジー」を基盤とした組織能力と、そこから生み出される資産です。」
従来の「学習」を中心としたラーニング・テクノロジーの説明から、「育成」「活用」まで含む人や組織の変革基盤へ表現を広げた。 - 2024-03-28前進経営計画
「AI、学習システム、マーケティング、コンテンツ開発、ローコストオペレーションを強化」
ラーニング・テクノロジーを構成する組織能力を、中期計画2026の組織能力強化として具体的に位置づけている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また「ラーニング・テクノロジー」を活用することで、わかりやすい各種資格講座や社員教育などの「学習コンテンツ」、効率的に学べる「学習システム」、得点予想やアドバイスなど学習を個別最適化する「AIによる学習支援モデル」、大量のユーザーと学習履歴データ、WEB販売システム(EC)といった「資産」を構築し、事業に活用しております。」
5つの組織能力に加え、学習コンテンツ、学習システム、AI学習支援モデル、学習履歴データ、Web販売システムを事業資産として位置づけている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の強みは、10年以上に渡って蓄積してきた、人や組織の「学習」を変革する「ラーニング・テクノロジー」を基盤とした組織能力と、そこから生み出される資産です。」
ラーニング・テクノロジーを、学習システム、コンテンツ、Web販売、ローコスト運営、AI・データ活用からなる組織能力として引き続き競争優位性の基盤に位置づけている。 - FY2020初出有価証券報告書
「「ラーニング・テクノロジー」には、5つの組織能力が含まれます。「学習システム開発力」は、当社の事業の基盤を支える基盤であり、効率的に学べる仕組みを提供します。「学習コンテンツ開発力」は、自社スタジオと経験豊富な制作スタッフにより、わかりやすい資格取得講座や社員教育コンテンツを作成する能力です。「WEB集客・販売力」は、WEBを使ったマーケティングと販売に関するノウハウであり、売上を伸ばすために必要な能力です。「ローコストオペレーション」は、ITを活用して講座の開発・販売・運営などを効率的に行うことで、低コストで事業運営を可能にする能力であり、価格優位性や収益性の源泉になります。「AI・データ活用力」は、大量の受講者データを基に、AIを活用して、ユーザー個別に学習を最適化するためのテクノロジーであり、最近特に当社が力を入れている能力であります。」
学習システム、コンテンツ、Web集客・販売、ローコスト運営、AI・データ活用を競争優位性の基盤となる組織能力として整理している。