読む価値
65注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-11.9
%（通期売上高の増減率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2022年12月期・第2四半期累計および通期前回予想の公表 2022年2月14日公表（通期表には「2021年2月14日公表」と記載）売上高第2四半期累計1,333→—百万円
-6.1%
売上高通期3,200→2,820百万円
-11.9%
営業利益第2四半期累計-314→—百万円
—
営業利益通期150→-255百万円
-270.0%
経常利益第2四半期累計-316→—百万円
—
経常利益通期150→-255百万円
-270.0%
親会社株主に帰属する当期純利益第2四半期累計（四半期純利益）-268→—百万円
—
親会社株主に帰属する当期純利益通期（当期純利益）149→-291百万円
-295.3%
１株当たり当期純利益第2四半期累計（四半期純利益）-39.79→—円 銭
—
１株当たり当期純利益通期22.11→-43.21円 銭
-295.4%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
一部講座で有料会員の獲得につながる無料登録者が伸び悩み、現金ベース売上が前年同期比15.5%増にとどまった。講座の受講期間が想定より長くなり、現金ベース売上の発生ベース売上への寄与率が低下したため発生ベース売上が減少した。また、広告宣伝費の積み増しによる費用増加等により利益が予想を下回った。下期以降も受講期間の長期化が続くと想定し、通期予想を下方修正した。
前期実績第2四半期累計（2021年12月期第2四半期） 売上高 961 / 営業利益 -71 / 経常利益 -72 / 四半期純利益 -61 / 1株当たり四半期純利益 -9.30 / 通期（2021年12月期） 売上高 2,262 / 営業利益 148 / 経常利益 148 / 当期純利益 124 / 1株当たり当期純利益 18.62
連結・個別の別個別（単体）
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 第2四半期累計 1,333 / 通期 3,200 → 第2四半期累計（実績値） 1,252 / 通期 2,820（第2四半期累計 -6.1 / 通期 -11.9） |
| 営業利益 | 第2四半期累計 -314 / 通期 150 → 第2四半期累計（実績値） -402 / 通期 -255 |
| 経常利益 | 第2四半期累計 -316 / 通期 150 → 第2四半期累計（実績値） -405 / 通期 -255 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 第2四半期累計（四半期純利益） -268 / 通期（当期純利益） 149 → 第2四半期累計（実績値・四半期純利益） -440 / 通期（当期純利益） -291 |
| １株当たり当期純利益 | 第2四半期累計（四半期純利益） -39.79 / 通期 22.11 → 第2四半期累計（実績値・四半期純利益） -65.26 / 通期 -43.21 |
| 対象決算期 | 2022年12月期 |
| 対象期間 | 第2四半期累計および通期 |
| 前回予想の公表日 | 2022年2月14日公表（通期表には「2021年2月14日公表」と記載） |
| 前期実績 | 第2四半期累計（2021年12月期第2四半期） 売上高 961 / 営業利益 -71 / 経常利益 -72 / 四半期純利益 -61 / 1株当たり四半期純利益 -9.30 / 通期（2021年12月期） 売上高 2,262 / 営業利益 148 / 経常利益 148 / 当期純利益 124 / 1株当たり当期純利益 18.62 |
| 修正の理由 | 一部講座で有料会員の獲得につながる無料登録者が伸び悩み、現金ベース売上が前年同期比15.5%増にとどまった。講座の受講期間が想定より長くなり、現金ベース売上の発生ベース売上への寄与率が低下したため発生ベース売上が減少した。また、広告宣伝費の積み増しによる費用増加等により利益が予想を下回った。下期以降も受講期間の長期化が続くと想定し、通期予想を下方修正した。 |
| 連結・個別の別 | 個別（単体） |
この書類が述べていない項目（2件）
特別損失の内容と金額配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。一部講座で無料登録者の獲得が伸び悩み、講座の受講期間が想定より長くなったことで、現金ベース売上の発生ベース売上への寄与率が低下した。加えて、売上回復を目指す広告宣伝費の積み増しや、成長に向けた採用費・人件費の増加が利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。