読む価値
55注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-14.3
%（営業収益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高1,941百万円前年比 -14.3%
営業利益-91百万円
経常利益-159百万円
純利益（親会社株主帰属）-127百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△6.58
期末の財政状態
総資産19,119百万円
うち純資産 17,051 百万円自己資本比率 83.5%前期末比 +0.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,365,924
投資-244,191
財務+158,833
純増減-1,451,282
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,824,631千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高予想値 6,400～9,100 / 対前期増減率 15.0～63.5%
営業利益予想値 2,300～3,900 / 対前期増減率 135.8～299.9%
経常利益予想値 2,300～3,900 / 対前期増減率 98.8～237.2%
純利益予想値 1,500～2,500 / 対前期増減率 196.6～394.3%
年間配当予想22.00円 → 22.00円（0.0%）
業績の増減要因
営業収益の減少は、前中間連結会計期間に発生した自己投資事業における投資先からの配当が当中間連結会計期間になかったことが主因。経常損失及び親会社株主に帰属する中間純損失は、営業収益の減少に加え、急激な為替相場変動により円高に振れ、多額の為替差損を計上したことが主因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 新株予約権戻入益 29千円 / 特別損失 非開示
減価償却費36,908千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け
期末発行済株式数21,549,900株
期末自己株式数2,201,777株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 1,941百万円（前年比 -14.3%） |
| 営業利益 | -91百万円 |
| 経常利益 | -159百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -127百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △6.58 |
| 自己資本比率 | 当期末 83.5% / 前期末 83.2% |
| 総資産 | 19,119百万円 |
| 純資産 | 17,051百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,365,924千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -244,191千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 158,833千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,824,631千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 予想値 6,400～9,100 / 対前期増減率 15.0～63.5% / 営業利益 予想値 2,300～3,900 / 対前期増減率 135.8～299.9% / 経常利益 予想値 2,300～3,900 / 対前期増減率 98.8～237.2% / 純利益 予想値 1,500～2,500 / 対前期増減率 196.6～394.3% |
| 年間配当予想 | 22.00円 → 22.00円（0.0%） |
| 減価償却費 | 36,908千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 新株予約権戻入益 29千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 21,549,900株 |
| 期末自己株式数 | 2,201,777株 |
| 業績の増減要因 | 営業収益の減少は、前中間連結会計期間に発生した自己投資事業における投資先からの配当が当中間連結会計期間になかったことが主因。経常損失及び親会社株主に帰属する中間純損失は、営業収益の減少に加え、急激な為替相場変動により円高に振れ、多額の為替差損を計上したことが主因。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。営業収益の減少は、前年中間期に発生した自己投資事業の投資先からの配当が当中間期になかったことが主因。経常損失及び親会社株主に帰属する中間純損失は、営業収益の減少に加え、急激な為替相場変動で円高に振れ、多額の為替差損を計上したことが主因。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。